ただ「健康増進」を唱えるだけでは届かない
健康経営を従業員のやる気につなげる
「ウェルビーイング経営」の考え方（前編）

「健康×経営学」の観点で100日間のプログラムに挑戦

　まずは、森永先生がこれまで研究されてきたことからお聞かせいただけますか。

私は大学院時代、働く人のモチベーションや、従業員がやる気を自己調整することについて研究していたんです。人はどのようにやる気を自己調整しているのか、その方法についてヒアリングすると、MBAを取得しようとするような、もともとやる気があって優秀なビジネスパーソンすら、やる気が下がることがあると感じていることがわかりました。そしてそういった人たちの中には「面白くない仕事にアサインされても、やる気を感じられる仕事に変えるように自分で工夫している」と述べる人がいました。こうした考え方を積極的な自己調整方法として面白いと感じ、文献にあたっていくうちに、アメリカなどでは関連する研究が学会で発表されていることを知りました。「ジョブ・クラフティング」という考え方です。これを日本の文脈に当てはめて研究していくとどうなるだろうかと考えたのが、私が「ジョブ・クラフティング」を研究するようになったきっかけです。

　もともとの専門領域から健康経営の研究へと、どのようにつながっていったのでしょうか。

2013年に、ドイツで開催されたヨーロッパの産業組織心理学会に参加しました。その際に驚いたのは、もともと経営学の考え方だったジョブ・クラフティングをイキイキと働くための研究として公衆衛生の専門家が熱心に取り組んでいたことです。これまでメンタルヘルスの研究では「ストレスを減らす」ことに主眼を置いていましたが、そうではなく、「イキイキと働ける状況であるかどうかが重要である」という考え方が出てきました。そのために必要なことは何かを考える中で、従業員が自発的に新たな仕事の領域に取り込んでいく「ジョブ・クラフティング」の重要性が注目されるようになった、という流れです。日本では、公衆衛生の専門家と経営学の研究者が協働するような動きはほとんどありませんでした。「今後は、このような動きが日本でも必要になるのではないか」と考えるきっかけになりましたね。

その後は、ポジティブな側面からメンタルヘルスをとらえる「ワーク・エンゲイジメント」を提唱する島津明人先生（北里大学教授）と一緒にお仕事をする機会を得て、「公衆衛生と経営学の学際領域」が重要である、との認識をますます深めていきました。そんなときに「経営学的視点で健康を考えていきたい」という「HHHの会」の趣旨を聞き、私も参加することにしたんです。

　「HHHの会」の名称は「Health（健康施策）×Human（従業員）＝Happiness（企業と従業員の幸福）」の頭文字を示しているということですが、どのような取り組みを行っていたのでしょうか。

「HHHの会」はカルビー、ルネサンス、ロート製薬の3社が発起企業となり、その他にも14社が参画して、経営視点から健康経営推進の意義を発信するために設立されました。座長は金井壽宏先生（神戸大学大学院 経営学研究科 教授）です。2016年の単年度の事業として、チームで取り組む健康経営施策である「100日プロジェクト」を実施し、従業員の意識や行動にどのような変化が現れるのかを調査しました。参画企業の多くは、健康経営の取り組みの第1歩としてこのプロジェクトを進めていきました。

まず質問表調査に回答してもらい、100日プロジェクトに参加した後、効果を測定するために再度、質問に回答してもらいました。このほかにも、プロジェクト期間中はチーム内で健康習慣の実施状況などを共有してもらっています。

1週間ほどの短期間であれば、参加者も高い集中力を保てますが、100日となるとどんな人でも、必ず途中で「だれてしまう」期間があります。しかし、このプロジェクトでは各企業内でチームを組んでいたので、少しだれてしまっても、他のメンバーに励まされたり、相互に声かけをしたりすることで、持ち直すことができます。自分で決めた健康習慣を実施するともらえる「ポイント」数を社内のチーム間で競争しているので、競争心から頑張った人も多かったようです。参加企業の多くは「何から始めればいいのか分からない」という状態だったので、まずは小規模なプログラムからスタート。「この取り組みはそもそも自社に合っているのか」などと、根源的な見直しもできるような形で進めました。