約9割の企業が戦略人事の重要性を認識しているが、実際に機能している割合は約3割に留まる
業績の良し悪しに関係なく、約9割が戦略人事の重要性を認識
自社の人事部門と戦略人事の関係性について、当てはまる事項を聞きました。「『戦略人事』は重要である」という項目に対しては、「当てはまる」(55.8%)、「どちらかといえば当てはまる」(35.2%)を合わせて91.0%という結果となりました。一方、「当てはまらない」(2.9%)、「どちらかといえば当てはまらない」(3.7%)は合わせて6.6%と少数です。戦略人事の重要性が叫ばれるようになって相当の年月が経過しましたが、ほとんどの企業が、その重要性を認識していることがわかります。
業績別に見ると、「当てはまる」「どちらかといえば当てはまる」を合わせた割合は、市況よりも良い企業で93.3%、市況よりも悪い企業でも90.9%となっています。業績の良し悪しに関係なく、多くの企業で戦略人事の重要性が認識されていることがわかります。
「戦略人事」の重要性は感じていても、実際に機能している割合は約3割
人事部門が「戦略人事」として機能しているかどうかを聞いたところ、「当てはまる」(5.0%)、「どちらかといえば当てはまる」(26.3%)を合わせた割合は31.3%でした。一方、「当てはまらない」(37.6%)、「どちらかといえば当てはまらない」(29.1%)は合わせて66.7%となりました。戦略人事の重要性を強く認識している一方で、人事部門が戦略人事としてなかなか機能できていないことがわかります。
業績別に見ると、市況よりも良い企業では「当てはまる」(6.0%)、「どちらかといえば当てはまる」(29.9%)が合わせて35.9%で、市況と同程度の企業(29.9%)、市況よりも悪い企業の割合(29.6%)を上回っています。
実施時期 | 2021年3月11日~3月31日 |
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調査対象 | 『日本の人事部』正会員 |
調査方法 | Webサイト『日本の人事部』にて回答受付 |
回答数 | 3,091社、3,186人(のべ) |
質問数 | 168問 |
質問項目 | 1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.制度・評価・賃金/5.ダイバーシティ/6.働き方/7.HRテクノロジー/8.注目の人事課題 |
出典:『日本の人事部 人事白書 2021』
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