コロナ禍で対人業務のHRテクノロジーのニーズが高まる
採用や育成・研修など対人業務分野を中心に、コロナ禍での活用ニーズや度合いが高まる
新型コロナウイルス感染症の流行拡大を受けて、HRテクノロジー活用のニーズや度合いに変化があったかどうかを聞きました。
「活用ニーズと活用度合いが増えた」とする割合が最も高かったのは「リモートワーク・働き方」で、45.6％を占めました。その後を「社内コミュニケーション」（36.0％）、「育成・研修」（34.5％）、「採用」（30.7％）が続きます。
コロナ禍で在宅勤務やリモートワークが求められる中、チャットや動画ツールの活用、オンライン研修・オンライン採用が増加するなど、対人業務に関わる分野においてHRテクノロジーの活用ニーズ・活用度合いが増えています。
組織サーベイや健康管理など、従業員の状態把握でも活用ニーズや度合いが高まる
また、リモートワークの導入によって、オフィスで従業員の様子を直接確認し、必要に応じて体調面を含めたサポートをすることが難しくなっています。そのため、HRテクノロジーで状況の変化を確認できるように「組織サーベイ・従業員満足度・エンゲージメント向上」（21.1％）や「健康管理・メンタルヘルス」（18.8％）も、活用ニーズと活用度合いが増えています。
全体として見ると「変わらない」とする割合が高いものの、「活用ニーズと活用度合いが減った・活用を取りやめた」とする割合は極めて低くなっています。新型コロナウイルス感染症の流行拡大は、HRテクノロジーの活用ニーズや活用度合いの低下にはつながっていないといえます。
HRテクノロジーが従業員に与えた変化に関する調査結果、監修者の解説は『日本の人事部 人事白書2021』本誌にてご覧になれます。
『日本の人事部 人事白書2021』
| 実施時期 | 2021年3月11日～3月31日 |
|---|---|
| 調査対象 | 『日本の人事部』正会員 |
| 調査方法 | Webサイト『日本の人事部』にて回答受付 |
| 回答数 | 3,091社、3,186人（のべ） |
| 質問数 | 168問 |
| 質問項目 | 1.戦略人事／2.採用／3.育成／4.制度・評価・賃金／5.ダイバーシティ／6.働き方／7.HRテクノロジー／8.注目の人事課題 |
出典：『日本の人事部 人事白書 2021』
全国の人事の実態・課題を明らかにし、解決の糸口を探る『日本の人事部 人事白書』から、調査レポートを公開。貴社の課題解決にご活用ください。
