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ニュース
人事サービス 雇用・採用
掲載日:2022/06/21

23卒学生に聞く「就活状況」調査2022

約8割が内定を取得。内定承諾の決め手は「事業内容が魅力的だから」
選考方法は「完全オンライン」から「ハイブリット型」へ

人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木孝二)が運営する新卒学生向けスカウトサービス『iroots』上で、サイトを利用している2023年に卒業予定の大学生/大学院生を対象に「就活状況」についてアンケートを実施。814名から回答を得ました。以下、結果をご報告します。
 

調査結果 概要

  1. 約8割が内定を取得。内定承諾の決め手は「事業内容が魅力的だから」。
  2. メインの選考方法は昨年から変化。「完全オンライン」から「ハイブリット型」へ。
  3. 23卒学生のエントリー社数、半数近くが「10社以下」。
     

調査結果 詳細

1:約8割の学生が内定を取得。内定承諾の決め手は「事業内容が魅力的だから」。

「現在の内定状況について教えてください」と質問すると、最多は「1〜5社から内定」(75%)でした。「内定はまだない」と回答した方は20%で、5月中旬時点で内定を取得している学生は8割にのぼりました。就活開始の早期化が伺えます。

すでに内定を取得している方に「内定承諾状況」を伺うと、63%が「すでに内定承諾した」と回答しました。すでに内定承諾した方に「内定承諾の決め手」を伺うと、第1位は「事業内容が魅力的だから」(72%)でした。
 

2:メインの選考方法は昨年から変化。「完全オンライン」から「ハイブリット型」へ。

すでに内定を取得している方に「内定先企業の選考方法」を伺うと、最多は「内定までの全プロセスがオンライン完結だった企業と、対面選考が含まれる企業の両方があった」(51%)でした。次いで「内定までの全プロセスがオンライン完結する企業のみだった」(35%)が続きました。昨年同時期に実施した22卒学生アンケートから、順位が逆転する結果になりました。
オフラインでの選考を経験した方に「どのようなイベントや選考が対面で実施されましたか」と質問すると、「最終面接」(71%)が最多でした。「オンライン選考と対面選考の志望度への影響」を伺うと、70%が「志望度に影響はなかった」と回答しました。「志望度に影響があった」と回答した方の具体的な理由も合わせて紹介します。

Q:「志望度に影響があった」と回答した方に伺います。
   その理由について教えてください。

志望度にプラスに影響した方

  • 得られる情報の信憑性は変わらないとは思うが、競合企業2社から内定をいただいた時に、対面でインターンに参加した企業のほうがより安心でき、そちらに内定承諾した。
  • 直接対面で会って話してみたほうが、担当者や社員の方の雰囲気などが読み取りやすかったため。
  • 実際にオフィスに行くことができ、働くイメージがついたため。対面だとより多くの社員と密に話すことができたため。
  • 実際に職場を見学させてもらったことで、働いているイメージが湧きやすかったため。
     

志望度にマイナスに影響した方

  • 物理的な距離の問題で対面だと難しかったから。
  • 企業説明会の段階で対面の企業は省いてしまった。気楽に参加できるかどうかという要素はかなり大事。
  • 働き方も柔軟じゃなさそうだなと考え、志望度が下がった。
  • イメージしていた雰囲気と、実際に行ってみて感じ取った雰囲気にギャップがあり、志望度を見直すきっかけとなったから。
     

3:23卒学生のエントリー社数、半数近くが「10社以下」。
「本格的に就活を開始した時期」を伺うと、第1位は「大学3年生の夏から」(30%)、第2位は「大学3年生の春から」(23%)でした。「志望業界や志望企業を絞った時期」を伺うと、最多は「大学3年生の秋〜冬」(55%)でした。本格的に就活を開始した時期の回答結果を踏まえると、サマーインターン参加後の秋〜冬頃にかけて志望業界や志望企業を絞る学生が多いと予想されます。
「本選考にエントリーした企業数」の上位は「11〜20社」(25%)、「6〜10社」(24%)、「1〜5社」(20%)でした。「就活を終えたいと思う時期」は「2022年5〜6月」(41%)が最多で、次いで「すでに就活は終了している」(37%)が続きました。内定を取得している学生の6割が内定承諾済みということもあり、4割近くの学生が「すでに就活を終了している」と回答しました。
 

【調査概要】
■調査方法:インターネットによるアンケート
■調査対象:『iroots』を利用する2023年に卒業予定の大学生/大学院生
■有効回答数:814名
■調査期間:2022年5月16日~5月22日

【問い合わせ先】
エン・ジャパン株式会社
広報担当:松田、清水、関、高田
TEL:03-3342-6590
E-mail:en-press@en-japan.com
 

◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。
(エン・ジャパン株式会社 / 6月9日発表・同社プレスリリースより転載)

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