ニュース 「働き方は人並みで十分(61.6％)」、「好んで苦労することはない(34.1％)」が過去最高を更新～『平成30年度 新入社員 働くことの意識調査結果』：日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部と一般社団法人日本経済青年協議会は6月21日、平成30年度新入社員1,644人を対象にした「働くことの意識」調査結果を発表しました。この新入社員の意識調査は、昭和44年度に実施して以来50回目を数え、この種の調査ではわが国で...
ニュース 入社した会社が第一志望80.6％。「自分のキャリアプランに反する仕事を、我慢して続けるのは無意味だ」過去最高の38.0％～『2018年度 新入社員 春の意識調査』：日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は5月24日、2018年春に実施したグローバルマネジメント・センター主催の新入社員教育プログラム等への参加者を対象としたアンケート結果を発表した。本調査は1990年より継続的に行っており、今回が29回目となる。 ＜主なポイン...
ニュース 平成30年度新入社員のタイプは「SNSを駆使するチームパシュートタイプ」～SNSを活用してグループの協力関係を作りスピーディーに活動：産労総合研究所 人事労務分野の情報機関である産労総合研究所(代表・平盛之)は、このたび「2018年度(平成30年度)新入社員のタイプ」を発表しました。これは、企業の人事担当者、大学のキャリアセンター担当者などから成る「新社会人の採用・育成研究会」が、当所調査の「20...
ニュース 過去最高男性の79.5％「子供が生まれたときには育休を取得したい」。「残業少ない職場が良い」は82.5％～『2017年度 新入社員 秋の意識調査』：日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は2017年度の入社半年後の新入社員を対象としたアンケートを実施した。本調査は1991年より継続的に行っており、今回が27回目。調査結果の概要は以下のとおり。 ＜主なポイント＞1.【過去最高】男性の79.5％子供が生まれたと...
ニュース 日本の労働生産性は46.0ドル(4,694円)で、OECD加盟35ヵ国中20位。就業者1人当たりの労働生産性は81,777ドル(834万円)、OECD加盟国中21位～『労働生産性の国際比較 2017年版』：日本生産性本部 公益財団法人 日本生産性本部は12月20日、「労働生産性の国際比較 2017年版」を発表した。現在、政府は「生産性革命」を掲げ、生産性向上に向けた各種の政策を展開している。そうした中で、日本の労働生産性が国際的にみてどのあたりに位置しているのかを明ら...
ニュース 「心の病」20代が急増。40代、30代が3割を上回りもっとも多いが、10～20代の割合も3割近くまで上昇し、各世代の比率が平準化～第8回『メンタルヘルスの取り組み』に関する企業アンケート調査：日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部「メンタル・ヘルス研究所」は12月14日、「メンタルヘルスの取り組み」に関する企業アンケート調査結果を取りまとめ発表した。本調査は、企業のメンタルヘルスに関する取り組みの実態を分析・解明するために、全国の上場企業 2,273...
ニュース 2016年度の日本の名目(時間当たり)労働生産性は4,828円、過去最高を更新～『日本の労働生産性の動向 2017年版査』：日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は「日本の労働生産性の動向2017年版」を11月17日、発表した。日本の労働生産性は、OECD加盟35カ国中18位（『労働生産性の国際比較』日本生産性本部、2016年）で加盟国平均を下回っており、低迷が続いている。2016年...
ニュース 「地味で楽しくなく難しそう」と思われがちな人事制度をわかりやすく～『今さら聞けない人事制度の基礎４８話』(吉岡 利之：著)：日本生産性本部より発刊 日本生産性本部は、吉岡 利之：著『今さら聞けない人事制度の基礎４８話』を刊行しました。 人事制度は、とかく「地味で楽しくなく難しそう」と思われがちですが、社員の雇用や働き方にかかわる大切な分野です。本書はそんな人事制度に、読者が少しでも関心を高められ...
ニュース 人事担当者と管理職のためのハンドブック～『－労働法実務基礎－働き方改革と新しい労務管理の法律実務Q&A100』(加納 明夫：著)：日本生産性本部より発刊 日本生産性本部は、加納 明夫：著『－労働法実務基礎－働き方改革と新しい労務管理の法律実務Q&A100』を刊行しました。 長時間労働の是正、非正規雇用の処遇改善、同一労働同一賃金、ワークライフバランスの重視といった働き方改革により、これまでの働き方が大...
ニュース 研修することが目的の“研修のための研修”になっていませんか？～『人材組織教育総合手法－中小企業診断士、税理士、社会保険労務士、コンサルタント、人事教育担当者のための…』(加賀 博：著)：日本生産性本部より発刊 日本生産性本部は、加賀 博：著『人材組織教育総合手法－中小企業診断士、税理士、社会保険労務士、コンサルタント、人事教育担当者のための…』を刊行しました。 研修することが目的の“研修のための研修”になっていませんか？担当者が研修の必要性を把握し、講師は...
ニュース サービス産業の生産性向上と賃上げを同時に進めることで、物価上昇や個人消費拡大が可能に～『生産性及び賃金と物価・消費に関する推計』：日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は6月29日、「生産性及び賃金と物価・消費に関する推計」を発表した。 未来投資戦略2017(2017年6月)では、サービス産業の生産性上昇率を2％とする目標が掲げられている。また、賃上げや物価(CPI)を+2％とする取組みも...
ニュース 「人並みに働き 楽しい生活をしたい」志向強まる。好んで苦労することはない(29.3％)、楽しい生活をしたい(42.6％)が過去最高～『平成29年度 新入社員 働くことの意識調査結果』：日本生産性本部 公益財団法人 日本生産性本部の「職業のあり方研究会」（座長 岩間夏樹）と一般社団法人 日本経済青年協議会は、26日、平成29年度新入社員1,882人を対象にした「働くことの意識」調査結果を発表した。この新入社員の意識調査は、昭和44年度に実施して以来...
ニュース 日本の課長と一般社員「『いたわりや助け合い』のある職場」という認識、課長81.7％・一般社員72.7％～第4回『職場のコミュニケーションに関する意識調査結果』：日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は6月20日、2016年6月から2017年3月まで日本生産性本部主催の階層別公開セミナー等の受講者のうち、管理職層と一般社員層を対象に2種類のアンケート結果を発表した。今回は管理職層の回答の中から課長職のみの回答662件、一...
ニュース 上司が外国人であろうが日本人であろうが関係ない 48.8％。残業が少なく、自分の時間を持てる職場がよい 74.0％～『2017年度 新入社員 春の意識調査』：日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は5月18日、2017年春に実施した経営開発部主催の新入社員教育プログラム等への参加者を対象としたアンケート結果を発表しました。本調査は1990年より継続的に行っており、今回が28回目となります。 ＜主なポイント＞1．【新設...
ニュース 平成29年度 新入社員のタイプは「キャラクター捕獲ゲーム型」～キャラクター(就職先)は数多くあり、比較的容易に捕獲(内定)出来たようだ。一方で、レアキャラ(優良企業)を捕まえるのはやはり難しい：日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部の「職業のあり方研究会」（座長 ライズコーポレーション株式会社 代表取締役 岩間 夏樹）は23日、平成29年度の新入社員の特徴を発表した。「職業のあり方研究会」は、若年者の就労支援や教育の専門家などで構成され、多くの企業や学...
ニュース 「条件のよい会社があればさっさと移るほうが得である」54.6％。「残業が少なく、平日でも自分の時間を持て、趣味などに時間が使える職場が良い」86.3％～『2016年度 新入社員 秋の意識調査』：日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は2016年度の入社半年後の新入社員を対象としたアンケートを実施した。本調査は 1991年より継続的に行っており、今回が 26回目。調査結果の概要は以下のとおり。 ＜主なポイント＞１．【過去最高】54.6％ 条件のよい会社が...
ニュース 女性の活躍と組織の生産性向上・業績向上の関係について、全体の約5割の企業が何らかの変化があると回答～『第8回コア人材としての女性社員育成に関する調査』：日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は30日、第8回「コア人材としての女性社員育成に関する調査」結果概要を発表した。2009年から毎年実施しているが、前回に続き、各地域の全国生産性機関の協力を得て調査を実施した。なお、当本部では、2008年に「ワーキングウーマ...
ニュース 2015年の日本の時間当たり労働生産性は、米国の6割強の42.1ドル(4,439円)。OECD加盟35ヵ国中20位～『労働生産性の国際比較2016年版』：日本生産性本部 公益財団法人 日本生産性本部は12月19日、「労働生産性の国際比較 2016年版」を発表した。政府ではGDPに関する統計の見直しが進められており、12月8日にGDP基準改定が行われた。こうした改定を踏まえ、今回は、(1)政府目標のGDP600兆円実現...
ニュース 日米格差は製造業で縮小するも、サービス産業で対米比5割の状況が続き、卸売･小売や運輸などで格差が拡大～『日米産業別労働生産性水準比較』：日本生産性本部 公益財団法人日本生産性本部は12月12日、「日米産業別労働生産性水準比較」を発表した。産業別にみた労働生産性水準対米比は、経済産業省「通商白書2013年版｣に産業別日米生産性水準比較(203～207年平均)として掲載されているが、最新のデータに更新さ...
ニュース 自己理解とキャリアデザインのための六つのステップ～『派遣社員のためのキャリアアップハンドブック』(加賀 博：著)：日本生産性本部より発刊 日本生産性本部は、加賀 博：著『派遣社員のためのキャリアアップハンドブック』を刊行しました。 派遣法改正により、派遣事業各社は自社に登録している派遣社員にキャリア教育を行うこととなりました。また、同一労働同一賃金が注目される中、派遣社員の方々もキャリ...
