「研修内製化」の秘訣とは 近年、社外の教育ベンダーやコンサルタントに委託していた研修を、自社で内製化しようとする企業が増えている。自社内で研修のプログラムを企画し、社員が講師を務める、「研修内製化」という新たな潮流だ。なぜ、研修を内製化する企業が増えているのか。また、具体的に...
【グローバルタレントマネジメントフォーラム2018】成長する企業の人財活用力 ―可能性を引き出すタレント基盤― | 『日本の人事部』編集部イベントレポート 今や企業の成長を左右する源泉は人財活用力であり、人財を一つの企業資産と考えることが企業と個人、双方を成長へと導く。そこで重要になるのが人財活用の基盤となるタレントマネジメントシステムだ。コーナーストーンオンデマンドジャパンは「グローバルタレントマネジ...
ATD 2017 International Conference & Expo 参加報告 ～ATD2017に見るグローバルの人材開発の動向～ 2017年5月21日～24日に、米国ジョージア州アトランタで、「ATD 2017 International Conference & Expo（ICE）」が開催されました。本レポートではATD 2017の現地の様子や、行われていた議論の内容を共有す...
従業員の評価の結果を「人材開発・育成」に活用している企業は31.0％、 「キャリア開発」に活用している企業は17.0％にとどまる｜人事白書調査レポート 従業員に対する評価結果を何に活用しているのかを複数選択形式で聞いたところ、最も多かったのが「昇進・昇格」（84.0％）で、2番目は、「基本給」（80.4％）、3番目は「賞与」（78.4％）だった。一方、「人材開発・育成」（31.0％）、「キャリア開発...
人事白書調査レポート｜育成の「効果検証」を「行っていない」企業が過半数 人材育成の「効果検証」を「行っている」企業は35.8％にとどまっており、「行っていない」は53.8％、「わからない」は10.4％。「行っている」企業に自由記述形式で「効果検証の方法」について聞いたところ、「受講後アンケートに加え、事務局の定点定時観測...
社員の「キャリア開発」を支援するときに読んでおきたい記事8選 経営環境の変化がますます激しくなる中、従業員の「キャリア開発支援」は企業にとって重要課題となっています。企業が継続的に成長していくには、社員の能力を高めることが不可欠だからです。しかし、「キャリア開発」は対象範囲が広く、その手法もさまざま。「大切なこ...
[インタビュー] 意欲の高い人材を社会全体で育てるために何をすべきか？ 成長と安定の新しい雇用の形、無期雇用派遣サービス「ミラエール」の可能性【後編】 人手不足が一段と顕著になっている現在、派遣スタッフに対する産業界の期待には大きなものがあります（前編参照）。そうした中、派遣スタッフの雇用を安定させ、キャリアアップを図るために、株式会社スタッフサービスでは、事務職の無期雇用派遣サービス「ミラエール」...
[インタビュー] 意欲の高い人材を社会全体で育てるために何をすべきか？ 成長と安定の新しい雇用の形、無期雇用派遣サービス「ミラエール」の可能性【前編】 近年は採用手法が多様化しており、多くの企業がこれまでの新卒採用・キャリア採用といった正社員雇用システムの枠にとらわれず、人材を有効に活用するための雇用のあり方を模索しています。果たして、これから日本の雇用はどうなっていくのでしょうか、また、企業と働く...
ハロートレーニング 「ハロートレーニング」とは、国や都道府県などが実施する、公共職業訓練と求職者支援訓練を併せた公的職業訓練の愛称です。同制度の知名度を高め、若者や女性による活用を促進する目的で、厚生労働省が2016年6～7月に愛称とキャッチフレーズの一般公募を実施。1...
[インタビュー] 尻込み、指示待ち、評論家…… ひそかに進行する20代社員の“ゆでガエル化”現象とは ゆっくりと進行する危機や環境の変化に対応する難しさを戒めた、いわゆる「ゆでガエル」のたとえ話は現状に警鐘を鳴らす一つの教訓として定着しています。実は今、人材・組織開発の現場でも新卒から入社7年目ぐらいまでの20代社員に、こうした“ゆでガエル化”のまん...
正社員とパートタイムを同じ「時給制」の下で処遇。「社内公募制度」でキャリアアップを図り、管理職の早期育成を実現（後編） コストコでは同じ「時給制」で正社員、パートタイム・アルバイトを処遇し、「社内公募制度」を活用して従業員のキャリアアップを図っています。人を頻繁に「異動」させ、さまざまな“経験値”を積ませることで、一人ひとりの成長を促し、管理職の早期育成を実現させる。...
正社員とパートタイムを同じ「時給制」の下で処遇。「社内公募制度」でキャリアアップを図り、管理職の早期育成を実現（前編） 「会員制倉庫店」という独自の戦略の下、会員数を飛躍的に伸ばし、全国に25倉庫店を有するまで急成長したコストコ日本法人。そんなコストコの成功を支えているのが、「時給制」「社内公募制度」などの人事制度です。人事・総務とマーケティングの責任者を務める中川裕...
[対談] 学び慣れていない人に“考えるチカラ”を サービスの現場にも転用できるアスリート向け教育プログラムとは “自分で考える力”や“自立・自律性”の不足は、人の能力に依存するサービス産業の生産性の底上げを妨げてもいます。こうした状況について、慶應義塾大学大学院特任教授の岩本隆さんと、アスリート向けの研修をはじめユニークな教育サービスを開発・提供している株式会...
インタビュー：川崎健一郎さん（アデコ株式会社 代表取締役社長） アデコは60の国と地域で人材派遣、人材紹介、アウトソーシングなどの事業を幅広く展開する人材サービスの世界トップ企業（売上高第一位）です。日本法人では2020年に向け、「キャリア開発があたりまえの世の中をつくる。」というビジョンを掲げていますが、このビ...
[イベントレポート] ATD International Conference & Expo 2016 参加報告～ATD2016に見るグローバルの人材開発の動向～ 2016年5月22日～25日に、米国コロラド州デンバーにて、“ATD ATD 2016 International Conference & Expo（ICE）”が開催されました。本カンファレンスでは、毎年世界各国から企業のHR、コンサルタント、研究...
インタビュー：長谷川隆さん（株式会社日本能率協会マネジメントセンター 代表取締役社長） 日本の教育研修業界をけん引してきた日本能率協会マネジメントセンターの長谷川隆社長はこう強調します。「歴史や伝統といったものはあまり当てにしていません。いま目の前にいらっしゃるお客様の声こそがすべての事業活動の起点です」――柔和な物腰とは対照的に、その...
職業実践力育成プログラム 「職業実践力養成プログラム」とは、大学などが社会人や企業のニーズに応じた実践的・専門的なプログラムを設置し、文部科学大臣がこれを認定する制度のこと、もしくは認定されたプログラムそのものをいいます。政府の教育再生実行会議の第六次提言（2015年3月）を...
経営大学院 「経営大学院」とは、欧米におけるビジネススクールの日本語訳で、MBA（Master of Business Administration：経営学修士）の学位を修了者に発行する、大学院の修士課程や専門職課程のことを言います。日本の経営大学院には、既存の...
