人事白書調査レポート2020 育成
注目される経営人材教育
実施している企業の過半数が教育の成果を実感
半数近くの企業が経営人材育成に前向き
経営人材（執行役員以上相当職）を対象とした教育を行っているかどうかを聞いたところ、「行っている」（23.1％）が2割を超えました。これに、「現在は行っていないが今後導入を予定している」（3.5％）と「現在は行っていないが今後導入を検討している」（19.4％）を合わせると46.0％で、半数近くが経営人材の教育に前向きであることがわかります。一方、「現在は行っておらず今後も導入予定はない」（38.0％）という企業も4割弱ありました。
学んでいる内容で最も多いのは「ビジョンや目標設定などの経営戦略」
経営人材（執行役員以上相当職）は、どんな内容を学んでいるのかを聞きました。最も多かったのは「ビジョンや目標設定などの経営戦略」（79.6％）で、8割弱を占めました。以下は、「経営人材としてのマインドセット」（49.5％）、「コミュニケーション力などのヒューマンスキル」（34.4％）、「会計・税務」（26.9％）、「コーチングやプレゼンテーションなどのテクニック」（20.4％）、「経営学や心理学などアカデミックによる理論」（14.0％）、「経営人材の社外ネットワーク」（12.9％）、「リベラルアーツ」（9.7％）の順でした。
過半数の企業が教育の成果を実感
経営人材を対象とした教育の成果を聞いたところ、最も多かったのは「どちらかといえば成果を上げている」（46.2％）でした。これに、「成果を上げている」（7.5％）を合わせると53.7％となり、肯定的な回答が過半数となっています。一方、「どちらかといえば成果を上げていない」（12.9％）と「成果を上げていない」（6.5％）を合わせて19.4％という結果になりました。
| 実施時期 | 2020年3月16日～4月10日 |
|---|---|
| 調査対象 | 『日本の人事部』正会員 |
| 調査方法 | Webサイト『日本の人事部』にて回答受付 |
| 回答数 | 4,620社、4,783人（のべ） |
| 質問数 | 168問 |
| 質問項目 | 1.戦略人事／2.採用／3.育成／4.評価・賃金／5.ダイバーシティ／6.働き方／7.HRテクノロジー／8.新しい人事課題 |
出典：『日本の人事部 人事白書2020』
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