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ニュース
人事サービス 人材育成・研修
掲載日:2024/12/27

「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査2024」第四弾「キャリア自律」から「キャリア共律」へ

働く個人が、未来の機会に自ら歩み出したくなる“5つの支援”

株式会社リクルート(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:北村 吉弘、以下リクルート)は、「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査」を実施しました。第四弾の今回は、総集編として従業員のキャリア自律支援のための企業の組織・人材マネジメントの在り方について、分析・解説を致します。

解説:HR統括編集長 藤井 薫
調査・分析:HR横断リサーチ推進部 研究員 水野 理哉

日本的雇用慣行の転換を背景に、「キャリア自律支援」の重要性が高まっています。これまでの長期雇用保障や企業主導のキャリア形成に代わって、働く個人の「主体的なキャリア形成意欲」を高め、「中長期的なエンプロイアビリティ(雇用される能力)」を高めていく。その責任を、個人と企業が共有し、両者がキャリア開発に向き合い、高めていくことは、人的資本経営においても重要な視点です。
いまや、「充分なキャリア構築がされない」と判断された企業は、従業員の離職のリスクにさらされる(第二弾調査)一方で、「職場のコミュニケーションの質」(上司の対話力)が、働く個人の「活躍実感」「キャリア自律意識」、ひいては「仕事・組織への愛着や結びつき」を高めることが分かっています(第三弾調査)。では、企業は具体的に「キャリア自律支援」をどう実行していけばよいのでしょうか?
本調査レポートでは、働く個人から見える、企業の「キャリア自律支援」の課題と不調の真因を明らかにし、働く個人の「主体的なキャリア形成意欲」を個人と企業が共創するための処方と事例を示します。

■Summary
【課題】
企業からの支援やキャリアを考える機会が少ないのに、
キャリア自律に対する責任が個人だけに過剰に求められている
【真因】
個人と企業の信頼関係の希薄さ、未来への展望の少なさ、主体的な働く個人の不在
【処方】
上司や企業がメンバーのキャリアに無関心である「キャリア孤立」や
上司や企業がメンバーのキャリアに過剰に関与し、本人の自律性を奪う「キャリア強制律」
から脱却し、本人と企業で共に個人のキャリア自律にコミットする「キャリア共律」を実現すること
【事例】
●株式会社 丸井グループ
フロー状態のモニタリングで、キャリア対話の質を向上。内発性を重視したカルチャー醸成と仕組み
●アルティウスリンク株式会社
個をあるがままに活かす。意図的に相互支援関係を醸成


<調査概要>
調査方法:インターネット調査
調査対象:就職活動中の学生、20代~60代の求職者を含む働く個人
有効回答数:1,033
調査実施期間:2024年3月23日~3月25日
調査機関:株式会社マクロミル
 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
(株式会社リクルート /12月16日発表・同社プレスリリースより転載)

この記事ジャンル 人材マネジメント

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