「男性学」が読み解く「働く男のしんどさ」とは？
働き方の変革は、企業にとっての「リスクヘッジ」

“フルタイムで働いてこそイクメン”という不条理

田中先生が研究していらっしゃる「男性学」は、どのようなきっかけで生まれた学問なのでしょうか。歴史的な背景や経緯からお聞かせください。

日本では1970年代に男女の不平等に対する異議申し立てとしてウーマン・リブ運動が起こり、その流れからまずwomen’sstudiesという学問が「女性学」と訳されて紹介されました。これは要するに、“女性が女性であるがゆえに抱える問題”を扱う学問です。仕事との関連でいえば、なぜ女性は家事や育児の責任を全部押し付けられて、外で働きたくても働き続けることができないのか、という不平等がその典型ですね。

では逆に、男性はなぜ働きたくなくても働き続けないといけないのでしょう？　そういう問題意識も当然出てきます。実際、60歳以上まで働き続けるのは大変なことです。しかし、男性は家庭を持つと、なぜか一家の大黒柱と言われて、家計の責任がすべて集中する。子どもの教育費も、家のローンも自分一人にかかっているかと思うと、いくら仕事がつらくても、辞めるという選択はありえません。そうして働き過ぎてしまうんです。なぜそうなのか。もっといえば、仕事に限らず、なぜ男性は強くなければならないのか。弱音を吐いてはいけないのか。こうした「男性が男性であるがゆえに抱える問題」を扱うのがMen’sstudies、「男性学」です。女性学に影響されて、90年代に生まれました。

かなり新しい学問領域なんですね。

まだまだマイナーです。実はウーマン・リブの男性版で、メンズ・リブというのも90年代にはありました。メディアにも取り上げられました。ちょうど80年代後半から90年代にかけては過労死の問題が出てきた時期でもあったので、男も仕事一辺倒の生き方を見直そうという主張が世間の耳目をひきやすく、議論が盛り上がりかけたんです。ところがバブル崩壊以降、景気悪化が進むと風向きが変わり、「非正規や無職も多いのに正社員で職があるだけいいだろう」といった空気が強まっていきました。働き方の見直しなんて、何たわごとを言っているんだと言われ、メンズ・リブもあっけなく終息してしまったんです。

本来ならもっと早く、高度経済成長が止まり、オイルショックを機に低成長が続いた段階で気づくべきだったと思うんですけどね。男性一人がフルタイム労働に従事していれば、社会も家庭もうまく回るという「男性稼ぎ手モデル」は、もう限界なのでは、と。でも、そこへバブル景気が到来して、従来のモデルでまだまだ行けるという勘違いを生んでしまいました。

男性学をめぐる状況は、景気に左右されやすいということですか。

それは否めません。男性の働き方を抜本的に見直そうという男性学の提案は正直なところ、普及しづらいんです。景気が良くなればそんな必要はないといわれ、不景気になるとそんなことをしている場合ではないと言われるんですから。僕たちの提起している問題は本来、経済成長とは別個の話なのに、それがからむと、問題が問題として社会からまともに認識されなくなってしまう。男性学がマイナーな学問に留まっているのは、決して生まれて日が浅いからだけではないんです。

とはいえ、「イクメン」や「ワークライフバランス」といった言葉はずいぶん浸透してきました。男性の意識にも変化が見られるのでは。

もちろん男性の仕事や家庭に対する価値観は、若い世代を中心に、この数十年間で急激に変化し多様化しました。仕事中心の人生を送るつもりはなく、あえて非正規や主夫を選ぶ男性も現れています。問題は、それが社会に認められ、受け入れられるかどうか。男性学の関心もそこにあります。「イクメン」という言葉の使われ方をみると、すごくわかりやすくて、世間で言うイクメンは外で働いていることが大前提でしょう。フルタイムの仕事に従事し、かつ育児もこなす男性こそが“本物の”イクメンであって、仕事を辞めて育児に専念する主夫は許されない。「奥さんがかわいそう」と後ろ指をさされることはあっても、褒められることはありません。

日本の社会で男性が働いていないというと、それだけで大問題ですよね。ニートが注目されたのも、“働いていない男性があんなにいるのか”という点に話題性があったから。要するに日本では、“男性である”ことと、“働く”ということとの結びつきが強すぎるんです。それでいて給料はもう、昔のようにどんどん上がるわけではない。男性一人の稼ぎで家計を支えるのはかなり難しくなっています。そうした矛盾の中で、男性として生きることにしんどさを感じている人は少なくないでしょう。