人事白書調査レポート2023 採用
採用力強化へ、企業の57%が人材教育を拡充。報酬改定は約4割が実施
採用力強化へ、企業の57%が人材教育を拡充。報酬改定は約4割が実施
採用力強化のために実施していることや予定していることを聞きました。最も多かったのは「人材教育の拡充」(57.0%)で、半数以上の企業が実施または予定していました。働く環境の整備については「長時間労働の是正」(45.8%)を選択した企業が多くありました。最近注目されている「報酬の改定」は38.2%と、約4割の企業が実施または予定しています。
【全体】採用力強化を目的として、貴社が実施した(または、予定している)こととして、当てはまるものをお選びください(全て)。
5001人以上の企業では、約6割が働く場所やキャリアパスの多様化にも着手
従業員規模別で見ると、「人材教育の拡充」は5001人以上の企業で73.1%、1001～5000人の企業で72.5%と、企業規模が大きいほど割合が高くなっています。また、5001人以上の企業では「働く場所の多様化」が61.5%、「報酬の改定」が50.0%、「キャリアパスの多様化」が65.4%と、いずれも半数以上の企業が選択しています。
【従業員規模別】採用力強化を目的として、貴社が実施した(または、予定している)こととして、当てはまるものをお選びください(全て)。
| 実施時期 | 2023年3月6日～3月31日 |
|---|---|
| 調査対象 | 『日本の人事部』正会員 |
| 調査方法 | Webサイト『日本の人事部』にて回答受付 |
| 回答数 | 6,504社、6,797人（のべ） |
| 質問数 | 168問 |
| 質問項目 | 1.戦略人事／2.採用／3.育成／4.制度・評価・賃金／5.ダイバーシティ＆インクルージョン／6.働きやすさ・働きがい／7.組織開発／8.注目の人事課題（人的資本の情報開示、ウェルビーイング、Employee Experience、兼業・副業） |
出典：『日本の人事部 人事白書2023』
全国の人事の実態・課題を明らかにし、解決の糸口を探る『日本の人事部 人事白書』から、調査レポートを公開。貴社の課題解決にご活用ください。
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