約8割が導入するテレワーク。
メリットに「従業員のモチベーション向上」を上げる企業が約半数
約8割テレワーク導入。2020年調査と比較し大幅に増加
企業におけるテレワークの導入状況を聞きました。「新型コロナウイルス感染症の流行をきっかけに導入した」（51.6%）と「新型コロナウイルス感染症の流行（2020年3月）以前から導入している」（28.2%）を合わせると、79.8%。これに対して、「導入していない」との回答は20.2%でした。
従業員規模別で見ると、1001～5000人の企業、5001人以上の企業では、「新型コロナウイルス感染症の流行をきっかけに導入した」と「新型コロナウイルス感染症の流行（2020年3月）以前から導入している」を合わせた数値が、それぞれ97.4%と95.8%となり、ほとんどの企業が導入していることがわかります。
『人事白書2020』の調査時は、未導入企業のほうがやや多かったことと比較しても、新型コロナウイルス感染症の流行もあって、導入企業が大幅に増えたことがわかります。
テレワークのメリットに「従業員のモチベーション向上」を上げる企業が半数近く
テレワークを導入したことによるメリットを聞きました。最も多かったのは、「従業員のモチベーション向上」で48.0%でした。以下、「従業員の生産性の向上」(33.1%)、「人材の確保・定着」(22.7%)、「処遇に対する満足度向上」(17.8%)、「心身の不調を訴える従業員の減少」(16.0%)と続きます。
テレワークのデメリットはコミュニケーション系が突出して多い
テレワークを導入したことによるデメリットを聞きました。突出して多かったのは、「従業員間コミュニケーションの減少」（75.5%）と「部門間のコミュニケーションの減少」（57.2%）で、コミュニケーションに関する課題が多いことがわかります。以下、「従業員の生産性の低下」（27.9%）、「従業員の業務範囲の不透明化」「従業員の業務配分の偏り」（いずれも21.9%）、「心身の不調を訴える従業員の増加」（17.1%）と続きます。
| 実施時期 | 2021年3月11日～3月31日 |
|---|---|
| 調査対象 | 『日本の人事部』正会員 |
| 調査方法 | Webサイト『日本の人事部』にて回答受付 |
| 回答数 | 3,091社、3,186人（のべ） |
| 質問項目 | 1.戦略人事／2.採用／3.育成／4.制度・評価・賃金／5.ダイバーシティ／6.働き方／7.HRテクノロジー／8.注目の人事課題 |
出典：『日本の人事部 人事白書 2021』
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