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ニュース
人事サービス 雇用・採用
掲載日:2011/06/21

インテリジェンス、転職サービス「DODA」調べ
「転職人気企業ランキング2011」を発表 グーグル2年連続の首位に
~ Facebook急浮上 インターネット業界に注目集まる ~

総合人材サービスの株式会社インテリジェンス(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:高橋広敏)が運営する転職サービス「DODA(デューダ)」は、関東・関西・中部在住の25~34歳のビジネスパーソン5,000名を対象に「転職したい会社」を調査し、その結果を「DODA転職人気企業ランキング2011」として発表いたします。

※ 上位300社までのランキングは DODAサイト にて発表しています。


【 調査結果概要 】

■ 【 総合ランキング 】
グーグルが2年連続の首位、 トヨタ自動車は3位から2位に浮上

2011年の総合ランキングは、昨年に引き続きグーグルが1位に。2位はトヨタ自動車、3位はソニーと続きました。1位のグーグルは、事業の先進性やスピード感が評価されたほか、社員の能力を最大限発揮するための職場環境や待遇にも支持が集まりました。2位は昨年3位より順位を上げたトヨタ自動車。リコール問題を乗り越え、本来持つ高い技術力や事業戦略を改めて評価する人が増えた結果のようです。

全体の傾向として、上位10社のうち5社がメーカーと、社会人のメーカー人気に依然陰りはありません。社会人は一時的な業績低迷に影響されることなく、企業の持つ経営資源や商品力、事業方針などを踏まえ、多角的・長期的な視点で転職先を検討していると考えられます。また、今年のランキングでは、世界に7億人以上(2011年5月末時点)のユーザーを持つ世界最大のSNSを運営するFacebookが、昨年の300位圏外から32位に急浮上。その他、楽天、ヤフー、サイバーエージェントなど、ソーシャルメディアやWebメディア分野で成長を続けるインターネット業界のトップ企業が順位を伸ばす結果となりました。

■ 総合ランキング (括弧内は昨年順位)
1位   グーグル (1)
2位   トヨタ自動車 (3)
3位   ソニー (2)
4位   パナソニック (5)
5位   オリエンタルランド (8)
6位   資生堂 (6)
7位   任天堂 (4)
8位   ベネッセコーポレーション (12)
9位   楽天 (15)
10位  全日本空輸(ANA) (7)

※ 総合ランキング詳細は、こちらをご覧ください。
 

■ 【 業種別ランキング 】
ゴールドマン・サックス証券、武田薬品工業など4社、3年連続1位を獲得
業種別では9業種中4業種において、1位は3年連続で同企業がランクイン。

それぞれ1位となったのは「IT/通信/インターネット」でグーグル、「金融」でゴールドマン・サックス証券、「メディカル」で武田薬品工業、「商社/流通」で三菱商事。業界内での根強い人気を誇ります。また、「メーカー」でトヨタ自動車、「メディア」は電通、「サービス」はオリエンタルランド、「その他」で国際協力機構(JICA)がそれぞれ、昨年の2位から1位に浮上。「小売/外食」では、昨年4位だったスターバックス コーヒー ジャパンが4位から1位に躍進しています。 

※ 業種別ランキング詳細は、こちらをご覧ください。
 

■ 【 急上昇企業 】
建築、高級志向サービス 景気回復に伴い人気回復へ

今回のランキングで順位が急上昇した企業を見ると、Facebookなどのインターネット企業のほか、2008年の金融危機以降順位を落としていた、三井不動産や住友不動産などの建築不動産企業、スターバックス コーヒー ジャパンや高島屋など、嗜好品や高級品を展開する企業の順位が回復し始めています。景気低迷時は、鉄道や電力会社などインフラ系に人気が集まる傾向が見られますが、景気回復とともに需要が伸び、業績が回復した分野に、求職者の目が向き始めたことが分かります。

また、2010年にメディアで注目を集めた未来工業、タニタ、山崎製パンも、昨年と比較して100位以上順位を上げています。社外から見えづらい企業文化や制度が取り上げられたことで、企業の魅力が広く認知され、支持を伸ばした結果のようです。

※ 急上昇企業一覧は、こちらをご覧ください。

※ 上位300社のうち現在募集中の求人や、人気企業の合格可能性診断を DODAサイト にて公開しています。


【 調査概要 】
■ 対象   
  : 関東、関西、中部地区在住  25~34歳の正社員・契約社員にて就業中の男女5,000名 
■ 調査期間   2011年3月5日 ~ 2011年3月6日
■ 調査方法 : インターネットリサーチ
 

◆ 本リリースの詳細はこちらをご覧ください。


株式会社インテリジェンス http://www.inte.co.jp/ /6月21日発表・同社プレスリリースより転載

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