「オフィスとコミュニケーションに関する調査」を実施

“自然な会話が生まれるオフィス”の満足度は80％

建物のリノベーション、オフィス構築、バックオフィス業務のアウトソーシングを通じて「より良い場」を創造する建築会社の株式会社GOOD PLACE（旧株式会社コスモスモア、本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：宮 信司）は、首都圏の会社員884名を対象に「オフィスとコミュニケーションに関する調査」を実施しました。

まず、4,340名※1を対象とした事前調査では、「出社が義務もしくは推奨されている」と回答した人が70％を超え、企業で出社回帰の方針が多数派となっている実態が浮き彫りとなりました。出社前提時代のオフィスで重視されているのが、人と人との関係性を育む「RBW（Relationship-Based Working）※2」に対応した空間設計です。
884名を対象とした本調査では、職場が「自然に会話が生まれる」と感じている人の約80％がオフィスに満足している一方、「自然に会話が生まれる空間ではない」と答えた人はオフィスへの満足度が低いことが明らかになりました。
この結果から、「自然に会話が生まれる環境」がオフィス満足度を左右する要因であることを示しており、人との関係性を重視するRBWに対応した空間設計の重要性が示唆されました。

※ 1. 調査対象： 20歳～59歳の首都圏4都県勤務の会社員4,340名
※ 2. 「何をするか」ではなく、「誰とどうつながるか」を重視する関係性ベースの職場設計の考え方。グローバル家具メーカーMillerKnoll社が提唱。

調査結果サマリー
１.出社は選択から前提の時代へと移行
２.オフィス満足度は「自然な会話」の有無により大きく差が出る
３.雑談や偶発的な会話は業務的な効果と心理的な効果の両面に貢献
４.フリーアドレス導入率は30.2％、雑談頻度は固定席を下回る
５.半数以上が雑談疲れを経験、コミュニケーションと集中環境の両立が課題

■調査結果詳細
1.出社は選択から前提の時代へと移行

現在の出社ルールについての問いでは、「出社が義務づけられている（49.6%）」、「出社が推奨されている（20.6%）」となり、70.2％が出社を前提としている企業となっています。完全自由出社は18.1％にとどまっており、出社前提時代に移行している傾向が明らかとなりました。

２.オフィス満足度は「自然な会話」の有無により大きく差が出る

「あなたの職場は『自然に会話が生まれる空間』だと思いますか？」の設問に対して、「非常にそう思う」と回答した人の約80%が、オフィスに対して肯定的（「非常に満足」または「やや満足」）な評価をしました。
一方で、「自然に会話が生まれる空間ではない」と答えた人の57.8%が、オフィスに対して「不満」（『やや不満』または『非常に不満』）と回答。この結果から、自然に会話が生まれる環境が、従業員のオフィスに対する満足度を大きく左右していることが明らかになりました。

3.雑談や偶発的な会話は業務的な効果と心理的な効果の両面に貢献

「オフィスでの雑談・偶発的な会話による影響」について尋ねたところ、「情報やノウハウが得られた」という回答が最も高く39.3%となりました。また、「信頼関係が深まった」と回答した人は33.5%、「ストレス軽減・気分転換になった」28.1%、「チームの一体感が高まった」は23.5%となりました。（複数回答）
この結果から、雑談はノウハウ取得などの業務的な効果と、信頼関係の構築やストレス軽減といった心理的な効果の両方に寄与していることがうかがえます。
また、オフィスに対して「非常に満足」と回答した人の50.5％が、オフィスでの雑談によって「アイデアや解決策が出た」と回答。全体平均の2倍以上となり、雑談は単なる気分転換ではなく、業務に直結するポジティブな効果を生む機会でもあるといえます。

4.フリーアドレス導入率は30.2％、雑談頻度は固定席を下回る

座席形式に関して聞いたところ、固定席が59.4％、フリーアドレスが30.2%でした。座席形式ごとの雑談や偶発的な会話の頻度は、固定席が42.3%、フリーアドレスが21.3%と、フリーアドレスの雑談頻度は固定席の約半分となりました。
一方、「1日あたりの会議・打合せ以外の会話時間」の問いでは、「30分以上」と回答した割合は固定席が29.5％、フリーアドレスが43.1％となり、フリーアドレスでは会話の頻度は少ないものの、会話時間が長い傾向が見られました。

5.半数以上が雑談疲れを経験、コミュニケーションと集中環境の両立が課題

「雑談が多いと『疲れる』『集中できない』と感じることはありますか？」という問いに対し、51.3%の人が「非常によくある」「ややある」と回答しました。この結果から、コミュニケーションを促進しつつ、集中できる環境の両立をいかに整えるかが、今後のオフィス環境づくりにおいて重要なポイントであると考えられます。
 

■調査内容：オフィスとコミュニケーションに関する調査
調査期間：2025年8月12日（火）～8月15日（金）
調査対象： 20歳～59歳の首都圏4都県勤務の会社員884名
調査手法：インターネット調査
 

◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社GOOD PLACE ／2025年9月26日発表・同社プレスリリースより転載）