部下に学ばせたいのは「コミュニケーション」。自分が学びたいのは「経営戦略」「事業計画」～『エグゼクティブの学びに関する意識調査』：経営者JP
エグゼクティブ向けの転職・キャリア支援サービスを展開する株式会社 経営者JP（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長・CEO 井上和幸）は、管理職以上のエグゼクティブに対して「学び」に関する意識調査をいたしました。当社とお付き合いのあるエグゼクティブの男女約 7,000 名(有効回答数 184 名)を対象に、学びに対する意識や注目するテーマ、部下に学んでほしいスキルについてリアルな声を伺いました。
【主な調査結果】
■上司が部下に１番学ばせたいのは「コミュニケーション力」
＜あなたが部下に学ばせたいスキルや能力はなんですか？＞
1位：コミュニケーション力 53.3％ 2位：ロジカルシンキング 40.8％ 3位：セルフマネジメント 34.2％
コミュニケーションはビジネスにおいても重要なスキルのため半数以上が部下に学んでほしいとの回答になりました。
■ 「リカレント教育（学び直し）」、実践するエグゼクティブは37.5％
政府は「リカレント教育（学び直し）」拡充に向け環境整備を加速させる方針を打ち出している中で、実践しているエグゼクティブは全体の37.5％という結果になりました。
一方で自分のスキルや能力を高めたいとの回答が99.5％となり、具体的な方法としては「外部セミナーへの参加」が最も多く32.6％、「テキストや書籍で勉強する」が31.0％という結果になりました。
■ エグゼクティブがいま最も注目する学びテーマは「AI」
事業成長のため、仕事内容・働き方を変えるためなどを目的に「AI」を学びたいという回答が目立ちました。他にも「これからの時代を生き抜いていく上で、このような最新技術の基本的な理解は欠かせない。」「人口構成が変わっていく中、企業存続と個人の安定のため、何をどのように活用するか考えたい。」などの理由からも「AI」に注目しているという結果になりました。
100年時代に突入したいま、社会人になっても「学び続ける」ことの重要性に注目が集まっています。政府が後押しする「リカレント教育（学び直し）」の実施や今エグゼクティブが関心のある学びテーマ、部下に学んでほしいスキルなど、学びに対する実態を明らかにしました。
まず、部下に1番学ばせたいスキルや能力について伺ったところ、半数以上の53.3％が「コミュニケーション力」と回答。続いて40.8％が「ロジカルシンキング」、34.2％が「セルフマネジメント」という結果になりました。続いて、自分が若いころに学んでおけばよかったスキルや能力について伺ったところ、66.3％と断トツに高かったのが「英語」。続いて38.0％が「会計・ファイナンス」、20.1％が「経営戦略・事業計画」という結果になりました。
今後、自分が高めていきたいスキルや能力について伺うと57.6％が「経営戦略・事業計画」と回答。続いて「経営学」が42.9％、「マーケティング」が41.3％という結果になりました。
政府も力をいれ、昨今注目されている「リカレント教育（学び直し）」の実態についても伺ったところ、いままで経験したことがあるとの回答が37.5％で半数にも満たない結果に。ただ、自分のスキルや能力を高めたいという意識があるとの回答は99.5％と非常に高く、その理由としては「新しいことにチャレンジするため」「自社の経営に役立てるため」「マネジメントに活かすため」などが挙げられました。いま注目しているテーマについて伺うと、最も多い意見は「AI」となりその理由としては「これからの時代を生き抜いていく上で、このような最新技術の基本的な理解は欠かせない。」「人口構成が変わっていく中、企業存続と個人の安定のため、何をどのように活用するか考えたい。」との結果になりました。
学びの具体的な方法として「外部セミナーへの参加」、「テキストや書籍で勉強する」といった回答が半数以上でした。時間帯は21：00～24：00と夜型が多く、土曜日・日曜日と週末を学びの時間にあてていることが明らかになりました。1週間のうちに学びに投資する時間は平均で6.2時間、１ヵ月のうちに平均19,043円投資しているという結果に。役職別に見てみると経営者が飛躍的に多く、１週間に8.1時間、１ヵ月での投資金額は37,622円と平均の倍近い結果になりました。
学びを推奨している企業も増える中で、社員の学びを促進させるような福利厚生について伺うと64.7％が「ある」と回答。具体的には
「外部講座・セミナー参加費の補助」、「eラーニング学習の補助」、「資格取得の補助」との回答が目立ちました。
今回の調査で明らかになった学び続ける意欲の高さに応えるため、また、学び続ける力はエグゼクティブにとって重要だと考える当社は経営者向けの講座やセミナーをはじめ多面的に学びの場を提供してまいります。
■本件に関する問い合わせ先
株式会社経営者JP 広報担当 中村・藤田
TEL:03-6408-9700／FAX:03-6408-9701 E-mail: info@keieisha.jp
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社経営者JP http://www.keieisha.jp/ ／5月23発表・同社プレスリリースより転載）