育成の成果にこだわり、研修効果を“見える化”
人のあらゆる可能性を切り拓く、
新時代に求められる教育のカタチ
アルー株式会社 代表取締役社長
落合 文四郎さん
労働人口の減少が著しい日本が国際競争を生きぬくためには「生産性の向上」が必要不可欠。その課題意識から「人材育成の成果にこだわる」をコンセプトに、新時代の教育・研修のあり方を追求している企業があります。2018年12月に東証マザーズへの上場を果たした、アルー株式会社です。アルーが手がけるのは、個人の意識や行動の変化を促し、組織全体の変革をサポートする長期的な育成プログラム。現場での活用のイメージが持てるまで実践を繰り返す演習主体のトレーニングや、研修効果を可視化する取り組みが特徴です。同社代表取締役社長の落合文四郎さんに、「アルーを立ち上げるまでの歩み」から「人材教育・研修業界が抱える課題」「これから目指すべき新時代の教育のカタチ」にいたるまで、じっくりお話をうかがいました。
落合文四郎(おちあい・ぶんしろう)/アルー株式会社代表取締役社長。1977年、大阪府生まれ。2001年、東京大学大学院理学系研究科修了後、株式会社ボストンコンサルティンググループ入社。2003年10月、株式会社エデュ・ファクトリーを設立し、代表取締役に就任する。2006年4月、アルー株式会社に社名変更。「夢が溢れる世界のために、人のあらゆる可能性を切り拓きます。」をモットーに、企業の人材育成支援事業に取り組んでいる。
100年後の社会基盤をつくる、「物理学」から「ビジネス」の世界へ
落合社長は大学院で物理学を研究されていたそうですね。物理学に興味を持たれたきっかけは何だったのでしょうか。
私の父が数学者だったこともあり、アインシュタインや物理、宇宙に関する本が、自然と目に入ってくるような家庭で育ちました。私自身も小学生のころから宇宙に関する本をよく読むようになって、「面白い世界だな」と感じるようになっていったんです。大学でも物理学を専攻し、大学院では宇宙物理との関係が深い素粒子物理学の研究室に入りました。物理学は、「100年後の社会基盤をつくる学問」と言われています。たとえば、今みなさんが使っているパソコンやスマホに組み込まれている半導体には、100年前の物理学が生かされています。100年後の未来に役立つ学問であるという点も、私が物理を学びたいと思った理由の一つです。
大学院を修了された後は、ボストンコンサルティンググループに入社されます。「物理学」から「ビジネス」の世界に飛び込まれるわけですが、そのまま物理学の分野で研究者の道に進もうというお考えはありませんでしたか。
いわゆる「ポスドク問題」に代表されるように、博士号取得者が大学教授などの職に就くことは非常に難しいと言われています。私が専攻していた素粒子物理学の分野でも、ポストがほぼない状況でした。物理学の世界は奥深く、面白かったのですが、そんな狭き門を突破してまで追求したいかと問われると、うなずけない自分もいたんです。実際、大学生活においても勉強漬けの日々だったわけではありません。テニスサークルの活動に傾倒していた時期もありました。一方、物理学の世界では、寝ても覚めても何をしていても公式を考えているくらい物理を愛している人たちがいます。私は、それほどの情熱を持ち続けられないだろうと考え、「物理学」ではなく「ビジネス」の世界へと道を変える決心をしました。
当時、私にとってビジネスは「スポーツ」に近い感覚がありました。ある一定のルールがあり、そのルールの中で自由にパフォーマンスを高められます。仲間と共に何かを成し遂げていく楽しさを味わうこともできる。そして、物理を学ぶ理由の一つでもあった「100年後の社会基盤をつくる」は、ビジネスでも実現できることです。ビジネスの世界に飛び込むのであれば、さまざまな角度からより多くのことを学びたいと考え、ボストンコンサルティンググループに入社しました。
ボストンコンサルティンググループでは、どのようなお仕事をされたのですか。
新規事業の立ち上げ支援から人事制度構築、営業セクションの生産性向上まで、あらゆるプロジェクトに参画しました。クライアントは大手企業が中心です。日本を代表するビジネスの第一線で、さまざまな制度構築や改善をお手伝いできたことは貴重な経験でした。
これらの仕事を通じて、ビジネスをする上で指針となる考え方や心構えを学ぶことができました。たとえば「クライアントファースト」の視点や、「お客さまの課題を解決してこそ仕事である」という考え方、「一人ひとりが個性を発揮しながらチームでシナジーを生み出す」組織のあり方、「成果が出るまでやる」プロフェッショナリズム――これらは当社においても大切にしているスタンスですし、今の私を形づくってくれているものでもあります。
日本を代表するHRソリューション業界の経営者に、企業理念、現在の取り組みや業界で働く後輩へのメッセージについてインタビューしました。