8割以上がハイブリッドワークを目指す。
社員に働く場所の裁量を持たせたいと考える企業も増加
8割以上がリモートとオフィスの併用を検討。ハイブリットの傾向が強まる
コロナ禍でリモートワークを導入する企業が増えましたが、現在企業ではどのような働き方をしているのでしょうか。「現在の働き方」について聞きました（本調査は2022年3月7日～3月31日に実施したものです）。
最も回答が多かったのは「どちらかといえばオフィス出社が主体」（33.2％）。続いて「リモートワークとオフィス出社が半分ずつ」（23.1％）、「どちらかといえばリモートワークが主体」（22.2％）でした。78.5%がオフィスとリモートを組み合わせたハイブリットで働いています。
「今後目指す働き方」を聞いたところ、82.4%がハイブリッドワークを目指していました。内訳としては、「どちらかといえばオフィス出社が主体」（35.6％）が最も多く、次いで「リモートワークとオフィス出社が半分ずつ」（29.9％）という結果となりました。「オフィス出社のみ」「リモートワークのみ」とする企業は、「現在の働き方」と比べると、どちらも微減しています。
社員に働く場所の裁量を持たせたいと考える企業が増加
働く場所に関して、企業と社員どちらに裁量があるかを調査しました。現在、働く場所を指定するのは誰かを聞いたところ、最も回答が多かったのは「どちらかといえば社員が選ぶことが多い」（27.0％）で、以下、「どちらかといえば企業が指定することが多い」（23.2％）、「企業が指定する」（21.6％）と続きます。
今後の方針については、「どちらかといえば社員が選ぶことが多い」が最も多く、26.1％でした。続いて、「どちらかといえば企業が指定することが多い」（23.7％）、「社員が選ぶ」（17.9％）、「だいたい半分ずつ」（16.6％）、「企業が指定する」（15.7％）という結果となりました。また、現在と比較すると「企業が指定する」が5.9ポイント減っています。
『人事白書2022』の本誌では、「今後目指す働き方」を実現するための、労働時間制度や評価制度などの方針についても掲載しています。
| 実施時期 | 2022年3月7日～3月31日 |
|---|---|
| 調査対象 | 『日本の人事部』正会員 |
| 調査方法 | Webサイト『日本の人事部』にて回答受付 |
| 回答数 | 5,200社、5,441人（のべ） |
| 質問数 | 153問 |
| 質問項目 | 1.戦略人事／2.採用／3.育成／4.制度・評価・賃金／5.ダイバーシティ&インクルージョン／6.働き方／7.組織開発／8.注目の人事課題（ウェルビーイング、パーパス、職場の関係性） |
出典：『日本の人事部 人事白書 2022』
全国の人事の実態・課題を明らかにし、解決の糸口を探る『日本の人事部 人事白書』から、調査レポートを公開。貴社の課題解決にご活用ください。
