＜調査レポート＞「学び」への個人の意欲・企業の動向

～ 人材育成に異変あり！？企業独自の教育コンテンツが5年で4倍に急伸 ～

教育を軸としたサービスを展開する総合教育サービス企業の株式会社ウィザスは、2025年に創業50周年を迎えました。キャリア支援事業をはじめ、高校・大学事業、学習塾事業まで、幅広い教育サービスを提供しているウィザスグループは、社会人の「学び」に関する個人の意欲と、企業の動向を明らかにすることを目的とした調査を実施しました。
本調査は、都市部（東京、愛知、大阪、福岡）に居住する20歳～69歳の会社員・職員（公務員等）1,014名へのWebアンケート、およびウィザスグループで企業向けにLMS（学習管理システム）などを提供している株式会社レビックグローバルが持つ、利用者数約200万人（2025年6月時点）の視聴履歴等を利用して分析しました。

調査の結果、社会人の3人に1人が「学び」に取り組んでいることが明らかになりました。その理由でもっとも多かったのは「自分自身の成長」です。なお、成長を求める人に年齢は関係ないことも分かりました。スキルアップで関心が高かった分野は、上位より「資格取得」「PCスキル」「マネジメント」「DX・テクノロジー」でした。
企業の動向としては、コロナ期を経て、eラーニングの利用が拡大していることが明らかとなりました。教育コンテンツは企業独自のオリジナル講座が5年で4倍に急伸しており、人手不足のなか、人材戦略に積極的な企業の姿が浮き彫りとなりました。

サマリー

1. 社会人の3人に1人が「学び」に取り組む
2. 学ぶ目的、64.5％が「自分自身の成長」。その姿勢に年齢は関係なし
3. これまでの「学び」を役立てるのは、現在の「学び」
4. スキルアップの王道、「資格取得」が約3割！
5. 企業研修でeラーニングの利用が拡大、コロナ期を超える水準に
6. 企業独自のオリジナル講座が5年で4倍に急伸！高まる人材戦略の重要性
   専門家コメント：後藤宗明さん 企業の戦略と紐づいた人材育成が重要

１．社会人の3人に1人が「学び」に取り組む
20～69歳の会社員・職員（公務員等）1,014名に、「一般教養や社会情勢についての知識習得、自主的なスキルアップなど、広い意味での『学び』に取り組んでいますか」と聞いたところ、35.0％が取り組んでいると回答しました。社会人の3人に1人が、仕事の合間を縫って「学び」に取り組んでいることが分かりました。

２．学ぶ目的、64.5％が「自分自身の成長」。その姿勢に年齢は関係なし
「学び」に取り組んでいる人を対象に、その理由を聞いたところ、もっとも多かったのは「自分自身が成長するため」が65.4％、次いで「興味・関心のあることだから」が51.8％でした。
それでは、社会人はいつまで成長すればいいのでしょうか。「自分自身が成長するため」と回答した人の内訳をみると、年代に関係なく成長したいと考えていることが分かります。成長を望む姿勢に年齢は関係ないといえそうです。

３．これまでの「学び」を役立てるのは、現在の「学び」
続いて、これまでの「学び」が、自分自身の成長に役に立っているか聞きました。ここで、“これまで” の時期は、①社会人になってからの自学自習、②学校（小中高）での学び、③大学・専門学校での学び、④学生まで（小中高大）の自学自習、としています。なお、集計では「対象外・評価できない」と回答した人を除いています。
いずれの場合においても、現在「学び」に取り組んでいる人の方が、これまでの「学び」を自分自身の成長に役立てている傾向にありました。学び続けることが、よりいっそう自分自身の成長を促すようです。

４．スキルアップの王道、「資格取得」が約3割！
スキルアップに限定して、これに取り組んでいる人に興味のある分野を聞いたところ、トップは「資格取得」の29.6％、約3割を占める結果でした。個人が取り組むスキルアップの王道は「資格取得」のようです。次いで、「PCスキル」「マネジメント」「DX・テクノロジー」と続きます。やや割合が下がりますが、「語学」「ビジネススキル」への関心も高いようです。

５．企業研修でeラーニングの利用が拡大、コロナ期を超える水準に
社会人の学びを論じるには企業の動向が欠かせません。企業向けにLMS（学習管理システム）などを提供しているウィザスグループの株式会社レビックグローバルが持つ、利用者数約200万人（2025年6月時点）の視聴履歴等を利用して分析しました。
eラーニングの視聴回数をみると、2020年に急激に増加し、2022年にはその4割まで減少、その後増加に転じ、2025年にはピーク時を超える見込みとなっています。なお、各年の視聴回数は2020年を100とした相対値で表しています。この推移の背景は、コロナ初期の2020年にeラーニングの需要が一気に増えたものの、企業側の体制が整備されるにつれていったん減少。2022年の緊急事態宣言解除ののち、対面の研修が再開、このときeラーニングを組み合わせたハイブリッド研修が浸透します。そして、eラーニングは人材育成に欠かせないツールのひとつとして拡大していきました。つまり、図らずもコロナ期にeラーニングの有用性が広く認識され、その利用が拡大している状況といえます。

６．企業独自のオリジナル講座が5年で4倍に急伸！高まる人材戦略の重要性
次に、eラーニングで利用されている教育コンテンツをみてみます。株式会社レビックグローバルが提供している階層別講座の各年における利用割合によると、期間中に大きな変動のないことが分かります。これは、従業員それぞれのキャリアに応じた教育に一定のニーズが存在することを表しています。
昨今は階層別講座の利用にくわえて、企業オリジナルの講座が増えています。株式会社レビックグローバルが提供するLMSでは、各企業がそれぞれの人材戦略に応じたオリジナルの教育コンテンツを登録し、利用しています。その推移をみると、2025年は5年前の約4倍の利用となる見込みです。人手不足が叫ばれる昨今、人材戦略の重要性はますます高まっているようです。

専門家コメント：後藤宗明さん 企業の戦略と紐づいた人材育成が重要
一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブ代表理事
後藤 宗明さん

AIやテクノロジーの進化によって業務が自動化され、なくなってしまう仕事から、新しく生まれる成長分野に従業員を移動していく動きが2010年代から海外で活発になっています。このとき必要なのが、従業員が新しい分野のスキルを習得する支援を行うリスキリングです。日本ではコロナ禍において、働き方や事業モデルを変える必要性が高まり、おもにデジタル人材へのリスキリングが注目されました。

リスキリングは企業側がビジネスモデルを変えるにあたって、従業員が新しいスキルを習得する支援を企業が実施する取組なので、業務の一環として実施しなければなりません。ところが、学習プラットフォームだけを用意して、好きなように学ばせるケースも少なくありません。これでは、従業員の学ぶ意欲が高まらないばかりか、働き方改革や育児等で時間がないと、学ぶことが後回しになってしまいます。大切なのは、マネジメントレベルが企業の戦略に紐づいた人材育成に取り組むことです。

また、従業員側、特に若い方たちは自分を成長させてくれる企業で働きたいと思っています。時代の変化や顧客の要請に基づいて変革を続けている企業にはリスキリングが浸透していき、人材が集まってくるでしょう。優秀な人材に選ばれるためにも戦略に基づいた人材育成は重要なのです。

＜調査概要＞
調査名称：スキルアップや学びについてのアンケート
調査期間：2025年3月7日
調査対象：都市部（東京、愛知、大阪、福岡）に居住する、20歳～69歳の会社員・職員（公務員等）
調査数：1,014名
調査方法：Webアンケート
 

◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社ウィザス／2025年9月12日発表・同社プレスリリースより転載）