【アジア５カ国・地域雇用の実態調査】半数以上の企業が「自社に必要なスキルを持った人材の採用に自信がない」
外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクター：グラント・トレンズ、以下ヘイズ）はこの度、ヘイズが展開するアジア５カ国・地域で9500人超の社会人を対象に雇用の実態調査を行いました。
■日本企業の半数以上が「自社が必要とするスキルを持つ人材の採用に自信がない」と回答
調査の結果、日本では半数を超える企業が「2022年に自社が必要とするスキルを持つ人材を採用できるかどうか自信がない」と回答しています。
これは今回調査対象となったアジアで最も高い割合です。
日本のスキル不足の背景について、ヘイズ・ジャパンでマネージング・ディレクターを務めるグラント・トレンズは次のように述べています。
「日本のスキル不足の背景には根深い問題があります。終身雇用がいまだに根強く残る日本では、雇用が保障されている事や、スキルアップが必ずしも給与に直結しないことから、積極的に自己のスキルアップするモチベーションに欠けています。これまでは海外からの優秀な人材を採用するなどしてスキルを持った人材を確保することが可能でしたが、コロナ禍で海外人材の確保が困難となり、日本国内のスキル不足が深刻化しています。」
■企業が考えるスキル不足の背景、トップは研修不足
また、自社のスキル不足の理由については、「研修・学習機会の不足」が41%、「他社の方が高い報酬を提示している」と「ブランドアイデンティティ、企業文化に改善の余地がある」がともに32%となっています。
一方、従業員の状況に目を向けると、将来に向けてどのような準備を進めているかとの質問について「ソフトスキルの習得」と答えた日本の回答者は44％で、これは調査対象となったアジア域内で最も低い割合でした。また、「ハードスキルの習得」と答えた回答者は23％でした。
トレンズは、新しいスキルの習得がますます求められるようになっている状況を鑑み、スキルアップがいかに重要であるかを伝えています。
「新たな局面を迎えたビジネスの世界で成功していくためには、スキルアップを積み重ねていくことが大切です。そして、これは企業と従業員双方に課せられた責任であるとも言えます。企業は、仕事への関連性が高い研修や学びの機会を増やし、従業員は就業時間以外でも積極的にスキルアップに取り組む意識を持ちましょう。」
【ヘイズ アジア給与ガイド 調査概要】
調査期間：2021年10月～11月
調査方法：インターネット
回答者：アジア5カ国・地域の社会人 9,598人
内訳：中国3,329人、香港特別行政区1,120人、日本1,388人、マレーシア2,385人、シンガポール1,376人
◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。
（ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社／3月24日発表・同社プレスリリースより転載）