企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

「グローバル化」関連のコンテンツ

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ニュース2018/01/25
外国人労働者と就業経験がある人は60%。一緒に働いて良かったことは「日本以外の文化を知るきっかけになった」64%が最多~『外国人労働者と一緒に働く実態とコミュニケーションの取り方について調査』:ディップ
ディップ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 兼CEO:冨田英揮)は、自社で運営する総合求人情報サイト「はたらこねっと」において、「はたらこねっとユーザーアンケート –外国人と一緒に働く実態とコミュニケーションの取り方について–」を実施しました...

ニュース2017/11/20
Be&Do、ロート製薬と海外グループ会社のマネジメント方法に関する共同研究を開始~がんばりを可視化。お互いに励ますことで、主体的な行動を起こす自信につなげる仕組み「Habi*do」を多言語化:Be&Do
株式会社Be&Do(本社:大阪市、代表取締役:石見一女、以下Be&Do)は、ロート製薬株式会社(本社:大阪市、代表取締役社長:吉野俊昭、以下ロート製薬)と海外子会社をつなぐ共創組織モデル構築とマネジメント手法に関する共同研究を開始します。 経済産業省...

ニュース2017/10/17
新入社員の6割が「海外で働きたいとは思わない」。留学経験の有無では、留学経験が無い層の7割を占める~『第7回新入社員のグローバル意識調査』:産業能率大学
学校法人産業能率大学(東京都世田谷区)は、今年度の新入社員の海外志向などを尋ね、「新入社員のグローバル意識調査」としてまとめました。調査は2017年8月30日から9月11日までの13日間、インターネット調査会社を通じて実施。今年4月に新卒採用された1...

ニュース2017/10/05
CFOが認識している課題は、例年に引き続き「グローバル化をリードする人材の獲得・育成」が最多~「CFOサーベイ 2017」経営環境及び課題認識等の調査結果発表:デロイト トーマツ
デロイト トーマツ グループは、CFO(Chief Financial Officer: 最高財務責任者)の課題認識に関する「CFOサーベイ 2017」を実施した。本サーベイは、2017年8月30日に「CFOプログラム」*の一環としてデロイト トーマ...

記事・コラム2017/03/31
ワーク・ライフ・バランスとは何か?
「仕事と生活の調和が実現した社会」の指針となるワーク・ライフ・バランスへの取り組みとは?近年社会に認知されてきた背景と現状について考察する。

ニュース2017/01/13
グローバル化が進展するも依然として現地人材育成が課題。海外従業員に占める日本人派遣者数比率は1.4%~『日系企業における経営のグローバル化に関するアンケート調査』結果報告:日本在外企業協会
一般社団法人日本在外企業協会(会長:伊藤一郎・旭化成(株)会長、以下、日外協とする)では、2016年に会員企業を対象に「日系企業における経営のグローバル化に関するアンケート調査」を実施しました。この程、その集計結果がまとまりましたので下記の通りご報告...

ニュース2016/09/13
EU発・世界最先端の科学的な企業研修メソッドが上陸 「脳特性」理解によるダイバーシティマネージメント:エリクソンコンサルティング
合同会社エリクソンコンサルティング(代表社員:黒木 佳也、所在地:岡山県岡山市)は、世界最先端の企業研修とコンサルティングのメソッド『タレントダイナミクス』を2016年9月から、これまで当社が、個別に顧問コンサルティングサービスの一貫として提供してい...

記事・コラム2015/10/21
人事マネジメント「解体新書」第88回
最新版「研修」の傾向と対策~経営に貢献できる人材の育成に向けた、研修の新しいトレンドを紹介【後編】
経営を取り巻く環境の変化によって、企業における社員教育の狙いや内容も大きく変化。人事・人材開発部門は、会社と個人の双方にとって、より効率的な「研修」を行うことが求められている。『前編』では、階層別研修を中心としたコンテンツに関する、近年の傾向を見てき...

記事・コラム2015/10/14
人事マネジメント「解体新書」第87回
最新版「研修」の傾向と対策~経営に貢献できる人材の育成に向けた、研修の新しいトレンドを紹介【前編】
かつて社員教育の目的は「指揮命令やマニュアルに従って行動する人材」を育成することだったが、現在は「自発・自律的な行動が取れる人材」を育成する方向へ変化している。また、若い世代を中心に就労観やモチベーションの源泉が変化する中、企業にはより柔軟で効果的な...

ニュース2015/07/15
「新・ダイバーシティ経営企業100選」を開始します(経済産業省)
~今年度、新たに重点テーマを設定しました~
経済産業省は、「優れたダイバーシティ経営企業」の取組を広く紹介し、多様な人材の積極的活用に向けた動きの加速化を図る、「ダイバーシティ経営企業 100選」を平成24年度より実施し、140社あまりの優良企業を選定してまいりました。ダイバーシティ経営推進の...

用語集2014/09/29
企業内弁護士
「企業内弁護士」とは、企業が雇用する専任の弁護士のことで「社内弁護士」とも呼ばれます。弁護士資格を有しながら、企業に従業員や役員として在籍し、自社の法務問題の処理などに従事する専門人材です。グローバル化やコンプライアンス(法令順守)重視などの経営環境...

ニュース2014/03/19
公益社団法人日本プラントメンテナンス協会
海外製造現場の従業員を対象とした資格認定試験「Monodzukuri Test」を創設
―2014年度はタイにて実施、日本流モノづくりを支援
公益社団法人日本プラントメンテナンス協会(以下、JIPM)は、生産活動において直面する安全、省資源、環境、効率性追求等の諸課題について、国内外において解決の支援を行う団体です。モノづくりへの投入資源(人材、設備、材料、情報)を軸に、モノづくりとの共栄...

用語集2014/02/17
ゴールドカラー
「ゴールドカラー」とは、米国の経営学者、経営コンサルタントのロバート・E・ケリーが著書『The Gold-Collar Worker』で提案した造語で、ホワイトカラー、ブルーカラーなどと同じく、職種層や労働力の質をタイプ分けする言葉です。かりに企業と...

ニュース2013/11/15
プロシーズ、学習管理システム『LearningWare』の
多言語英語対応版を提供開始
株式会社プロシーズ(本社:大阪府吹田市、代表取締役社長:花田隆典、以下プロシーズ)は、PC・タブレット・スマートフォン対応のeラーニング学習管理システム(LMS)『LearningWare(ラーニングウェア)』の多言語英語対応版を2013年10月1日...

ニュース2013/10/04
インテリジェンスHITO総合研究所
機関誌HITO vol.5「チェンジマネジメントの未来」発行
~成功率は6%弱!組織・風土改革の失敗原因と、成功のポイントを探る~
総合人材サービスの株式会社インテリジェンス(本社:東京都千代田区、代表取締役兼社長執行役員:高橋広敏)グループの、「働く人」と「組織」に関する研究機関「株式会社インテリジェンスHITO総合研究所」では、10月1日に、機関誌「HITO」vol.5を発行...

ニュース2013/06/06
レアジョブ、法人向け ビジネス英語強化レッスンパッケージ
『RareJob For Business』を開発
オンライン英会話「レアジョブ」を運営する株式会社レアジョブ(住所:東京都渋谷区、代表取締役:加藤智久 以下、レアジョブ)は、法人契約をいただいている企業様に向けて、独自のビジネス英会話教材と経験豊富な講師を取り揃えたビジネス英語強化レッスンパッケージ...

ニュース2013/06/05
ロゼッタストーン・ジャパン、法人部門新体制発足
~現代のビジネス・教育現場で求められる真の語学トータルソリューションを目指す~オンライン言語学習ソリューション「Rosetta Stone(R)(ロゼッタストーン(R))」を販売するロゼッタストーン・ジャパン株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社...

ニュース2013/05/13
アルー、2013年度新入社員総括レポート
「新入社員研修から見えてきた傾向と今後の育成の方向性」
~13新入社員の育成は、変化に立ち向かう積極性を、粘り強く身につけさせる
アルー株式会社では、2013年度新入社員育成について考えるために、「新入社員研修の傾向」と「配属後の育成環境」という2つの観点から情報を収集し、 総括レポートとしてまとめました。【調査結果概要】本レポートは、第1部「新入社員の傾向」、第2部「職場の育...

用語集2013/05/13
超国家企業
「超国家企業」とは、生産・販売の拠点を海外へ進出させるといった、形や規模の面だけのグローバル化にとどまらず、国家の枠組みを超えて大規模に活動する企業のことです。母国を含めた特定の国家にしばられることなく、利益を極大化する最適地を求めて世界規模で事業を...

ニュース2013/04/16
ジェック、中国現地法人設立
創業48年、ご支援企業約20,000社の実績がある研修・コンサルティング会社、株式会社ジェック(本社:東京都豊島区、代表取締役:葛西浩平)は中華人民共和国(以下、中国)上海市に現地法人を設立いたしましたのでお知らせいたします。■設立の目的弊社は企業研...

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『日本の人事部』主催イベント

日本の人事部「HRカンファレンス」

日本最大のHRイベント

日本の人事部「HRカンファレンス2020-秋-」を11/17~20、11/25に開催。
<173講演ライブ配信>


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日本を代表する大手企業の人事エグゼクティブによる、人事の未来を考える会