2024年度、累計267万人超のストレスチェックデータを分析

経済・地位報酬の項目が大きく改善

株式会社ドクタートラスト（本社：東京都渋谷区、代表取締役：高橋雅彦、以下「ドクタートラスト」）のストレスチェック研究所では、ストレスチェックサービスを利用した累計受検者267万人超（7,779の企業・団体）のデータを活用し、さまざまな分析を行っています。

今回は2024年度にストレスチェックサービスを利用した受検者のうち、およそ56万人（およそ1,800の企業・団体）の有効回答結果を分析し、経年での変化などを調査しました。
 

調査結果のポイント
・ 高ストレス者率の増加は熟年層に偏っており、特に60代の増加が目立つ
・ およそ5％の人が職場でハラスメントを受けていると感じている
・ 前年度とくらべて、待遇面やキャリア志向にまつわる設問に大きな改善がみられた
 

要点解説編

1. 他年代にくらべて60代のストレスが増加傾向
2024年度は8.1%で、2019年度からは1.9ポイントの増加となっていました。これは、他の年代と比較しても経年での増加幅が大きい結果となっていました。この背景には法改正による定年の引上げなどが関連していると考えられます。労働市場における高年齢者への期待が高まる中、60代の人が新たな働き方や環境に適応していく過程で、ストレスを感じる機会が増えている可能性があります。

2. 5.5%の人が職場でハラスメントを受けていると回答
今回の分析では、職場でハラスメントを受けていると回答した人の割合が5.5％でした（前年度5.7%）。経年では改善がみられるものの、依然として一定数の人がハラスメントを受けていると自認していることがうかがえます。
厚生労働省のハラスメントに関する実態調査（※1）においても、過去3年間にパワーハラスメントに関する相談があったと回答した企業はおよそ6割に上ることが報告されています。
職場におけるハラスメントは、従業員のエンゲージメントや生産性だけではなく、組織全体のブランドイメージにも悪影響を及ぼす可能性があります。ハラスメントがない健全な職場環境の構築は、企業の持続的な成長には不可欠です。

※1：厚生労働省「職場のハラスメントに関する実態調査（令和5年度）」
 

3. 最も改善が大きかった項目は、給料などの報酬面
図2のとおり、前年度とくらべて最も改善がみられたのは給与・報酬面に関する項目でした。前年度からは2.9ポイント、2019年度からでは8ポイント以上の増加になります。
近年の物価高騰が不安視されている一方で、組織における従業員の給与・報酬面の改善に対する意識は以前にも増して高まっていることがうかがえました。組織が持続的な成長を実現する上で、従業員の確保・定着に向けた策略として報酬改善がコストではなく、戦略的な投資として重要性を増しているのかもしれません。

■調査概要
調査対象：ドクタートラスト・ストレスチェック実施サービス 2019年度～2024年度受検者
対象受検者数：
2024年度 555,956人（1,777の企業・団体）
2023年度 479,612人（1,390の企業・団体）
2022年度 410,352人（1,162の企業・団体）
2021年度 324,624人（940の企業・団体）
2020年度 240,275人（685の企業・団体）
2019年度 199,290人（575の企業・団体）

◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社ドクタートラスト／7月22日発表・同社プレスリリースより転載）