無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

ニュース
人事サービス 人材育成・研修
掲載日:2017/06/09

働き方改革に求められる現場の生産性向上。新入社員に生産性向上を動機づける研修、企業向けに開始~PDCAサイクル実践で入社早期でのセルフマネジメント習得を目指す:日本能率協会マネジメントセンター

株式会社日本能率協会マネジメントセンター(代表取締役社長:長谷川隆、中央区、以下JMAM[ジェイマム])は、若年社員層に対して生産性向上を動機づけるプログラム「手帳活用PDCA研修」を、この度、企業向けに開始(販売)します。本プログラムは、手帳を活用したPDCAサイクル実践によりセルフマネジメントを若手社員の段階から身に着けてもらうことで、生産性向上への意識を若年社員層に浸透させることを目的としています。

 

■ 働き方改革で注目されるPDCAサイクル
現在、企業にとって長時間労働の是正は喫緊の課題です。しかし一方で、多様化・高度化する市場ニーズへの対応で業務増加に悩まされる現場も少なくありません。それらジレンマの解消には、現場における生産性向上が一つの鍵となります。そんな中、古くから様々なビジネスシーンで活用されてきたPDCAサイクルが、今、改めて注目されています。PDCAサイクルは、計画(Plan)・実行(Do)・評価(Check)改善(Action)の4ステップを繰り返し行うことで業務改善を重ねていく手法です。ルーティンワークからイレギュラーワークに至るまで業務の全てに対し、このPDCAサイクルを適用・実践していくことで、業務の段取りや優先順位付けが改善され、結果、生産性向上が期待されます。昨今の働き方改革の流れから、生産性向上に対する企業の関心は高く、その研修に関する要望が当社に相次いでいました。それらの要望を受け、JMAMは若年社員層を対象とするPDCAサイクル実践プログラム「手帳活用PDCA研修」の開始に至りました。

 

■ 若年社員層向けに開発されたPDCAサイクル実践のための研修
今回開始する「手帳活用PDCA研修」は生産性向上を目的としたプログラムです。2時間の研修を起点に1年を掛けて、PDCAサイクルを実践し、セルフマネジメントを身に着けてもらいます。セルフマネジメントなどビジネスの基礎スキルは、入社してから早ければ早いほど効果が高いため、内定者をはじめ、新入社員から入社3年目までが想定対象です。本プログラムは、研修用に開発したオリジナル手帳「NOLTYビジネスベーシックダイアリー」を用い、PDCAサイクルの実践を可視化しながら体系的に学んでもらいます。研修内容は「優先順位付けを学ぶ」と「経験から学ぶ力を身につける」を主眼とし、まずは1週間の予定を立てることから始め、「ToDoの優先順位づけ」と「優先順位に沿ったスケジューリング」を学びます。次に直近1週間の自身の経験を振り返る演習を行い、「うまくいったこと、いかなかったことの書き込み」と「原因や感情の掘り下げ」を行います。そして最後に「ふり返ったことから意味・価値を見つける」「次に向けて、どうするか(改善・改良策)を考える」を実践します。「反省」ではなく、自身の経験からの「気づき」や意味づけ、次につなげる「教訓抽出」の視点を理解することが主眼に置かれています。

 

≪ プログラムの主任講師 ≫
株式会社日本能率協会マネジメントセンター
シニアHRMコンサルタント 田山 一郎氏
1986年 大学卒業後、大手医薬品メーカーにてルートセールス、新規顧客開拓、販売促進に従事。シンクタンクの営業を経てビジネススクールに移籍、キャリア開発、ビジネスマナーの指導に携わる。(株)日本能率協会マネジメントセンターに入社し、現在に至る

[ 著書・文献・論文 ]
通信教育「Newビジネス道フォローアップコース」〔監修〕
通信教育「新人育成基本コース」〔共著〕

 

≪プログラム概要 ≫
名称: 手帳活用PDCA研修
研修時間: 2時間
内容:
1. オリエンテーション(目安:15分)
2. ビジネスベーシックダイアリーの使い方
 1) PDCAと手帳活用(講義)(目安:5分)
 2) Plan&Do仕事の段取り(目安:30分)
  (1) スケジューリングの仕方/優先順位の付け方
  (2) Doのポイント
    【ワーク1】個人ワーク
 3) Check&Action振り返り(目安55分)
  ~経験から気づいて、学ぶ~
  (1) Check&Actionのポイント
  (2) 【ワーク2】
  (3) 【ワーク3】
    個人ワーク・ペアワーク
    グループ内発表・代表発表・講師コメント

 4) 振り返りを更なる成長につなげる(講義) (目安:5分)
   上司・先輩に振り返り内容を報告・相談して アドバイスをもらおう

3. まとめ&研修のふりかえり(目安:10分)

 

【報道関係者お問い合せ先】
(株)日本能率協会マネジメントセンター 広報担当
TEL:03-6362-4361(直通) / E-mail: PR@jmam.co.jp

 

【サービスに関するお問い合せ先】
(株)日本能率協会マネジメントセンター カスタマーリレーション部 TEL:03-6362-4343

 

(株式会社日本能率協会マネジメントセンター http://www.jmam.co.jp/ /6月3日発表・同社プレスリリースより転載)

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。