企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了
※登録内容はマイページで確認・変更できます

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

【視能訓練士】
世界中で視力低下が止まらない
患者のQOLに向き合う目の検査のエキスパート

世界中で近視の人が増えている。オーストラリアの研究チームによると、特に東アジア地域での視力低下が顕著で、香港、台湾、シンガポール、韓国では過去60年間で20代以下の近視が約4倍にまで増えた。別の調査によれば、人類の3分の1は近視だと推測され、2050年には世界の人口の約半数が近視になるという予測もある。「世界保健機関(WHO)」も、早急な対策が必要だと声明を発表した。眼科医のニーズが高まるのと同様に、眼科医ととともに目の検査をしたり訓練をしたりする「視能訓練士」の必要性はますます高まっていくだろう。

ここ30年で、視力「0.3未満」の小学生は3倍以上に

視力低下の波は、日本も例外ではない。特に子どもたちの視力が下がり続けている。文部科学省が公表した2018年度「学校保健統計調査」によると、小学生で裸眼視力が「1.0未満」の割合は、1979年度に17.91%だったが、2018年度は34.10%に増加。「0.3未満」の割合を見ると、1979年度は2.67%、2018年度は9.28%となっている。30年前と比べると裸眼視力が「1.0未満」の子どもは約2倍、「0.3未満」の子どもは3倍以上に増えているのだ。

なぜ近視の子どもが増えているのだろうか。幼い頃からスマートフォンやゲーム機などの利用が影響しているのではないかという声もあるが、スマートフォンやゲーム機は大人も利用している。それなのに、なぜ特に子どもに影響が出ているのか。それは成長期に身長が伸びるのと同じように、眼球も“伸びている”からだ。

子どもたちの視力が下がり続けている

乳幼児期は軽度の遠視であることが多く、成長するにつれて正視になっていく。しかし、成長期に近くのものを長時間見過ぎたりした場合、眼球の奥行きが伸びてしまい、眼球の後部にある網膜より手前で像を結んでしまう。これが近視で、像を結ぶ位置が、手前の水晶体に近づけば近づくほど、近視の度が高くなる。近視の人口は多いが、「たかが近視」とあなどってはいけない。メガネやコンタクトレンズを使えば日常生活を営むことはできるが、近視が進んで強度近視になると、場合によっては失明する可能性もある。実際に、日本の視覚障害の原因の第5位に「強度近視」がランクインしている。

自分あるいは子どもに視力低下の兆候が見られたら、早めに眼科で検査を受けることが重要だ。現状を正しく把握することが、適切な対策を講じるための第一歩となる。そのサポートをしてくれるのが「視能訓練士」。視能検査と視能矯正のエキスパートだ。眼科で検査を専門に担当している人や、学校の健康診断で視力を検査してくれる人といえば、わかりやすいだろう。


記事のオススメ、コメント投稿は会員登録が必要です

あの仕事の「ヒト」と「カネ」のバックナンバー

【弁理士】被害者にも加害者にもならないために。知的財産のプロフェッショナル
知的財産のプロフェッショナル。弁理士の仕事内容や収入は?
2020/01/09掲載
【消費生活相談員】ネットトラブルで泣き寝入りさせない 消費生活領域に精通した消費者のミカタ
消費に関するさまざまなトラブルを解決に導く、心強い味方。消費生活相談員のお仕事や収入は?
2019/10/31掲載
【臭気判定士】目に見えない「匂い」の元を探せ!QOLを下げる悪臭に向き合う戦士
平成15年度には全国で約24,000件あった悪臭に関する苦情が、現在はほぼ半減している。「悪臭防止法」にもとづく環境省の啓蒙と施策が功を奏したと言えるが、その悪...
2019/09/30掲載

最新の人事部の取り組みやオピニオンリーダーの記事をメールマガジンでお届け。

POSITIVEの導入事例はこちら メンタル対応可能な産業医を紹介します 「よくわかる人事労務の法改正」ガイドブック無料ダウンロード

記事アクセスランキング

注目コンテンツ

【人事の日制定記念企画】
オピニオンリーダーからのメッセージ

HR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。


人事メディア情報

人事メディア情報

人事・労務関連の代表的なメディアをご紹介いたします。