人事白書調査レポート2023 育成
人材育成方針が共通言語化されている企業は約4割。
うち約6割は、直近3年で方針を改定
人材育成方針が共通言語化されている企業は約4割
社内で「人材育成方針」が共通言語化されているかどうかを聞いたところ、「されている」が38.1%、「されていない」が57.0%、「わからない」が4.9%という結果になりました。
この結果を『人事白書2021』と比較すると、「されている」が2.4ポイント増加、「されていない」が4.1ポイント減少。『人事白書2020』と比較しても、共通言語化している企業が年々数ポイントずつ増えていました。
約6割が、直近3年で人材育成方針を改定。今後予定・検討している企業も約2割
「人材育成方針」の改定状況について聞きました。最も多かったのは「直近3年(2020年~2022年)の間に改定した」(58.0%)で、6割近くの企業が3年以内に改定しています。また「今後改定の計画がある」(11.9%)、「現在改定を検討中」(11.4%)の回答を合わせて、23.3%の企業が今後改定を予定しています。
実施時期 | 2023年3月6日~3月31日 |
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調査対象 | 『日本の人事部』正会員 |
調査方法 | Webサイト『日本の人事部』にて回答受付 |
回答数 | 6,504社、6,797人(のべ) |
質問数 | 168問 |
質問項目 | 1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.制度・評価・賃金/5.ダイバーシティ&インクルージョン/6.働きやすさ・働きがい/7.組織開発/8.注目の人事課題(人的資本の情報開示、ウェルビーイング、Employee Experience、兼業・副業) |
出典:『日本の人事部 人事白書2023』
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