賃金の増減に影響する評価項目として、「成果・業績」を重視する企業が多い
正社員の場合、非管理職でも「成果・業績」に重きを置く企業が多い
賃金の増減に影響する評価項目について、全体を100とした際の割合を聞きました。正社員・非管理職を見ると、「能力・意欲」で最も高いのは「30以上40未満」(38.9%)となっています。「行動・プロセス」は「20以上30未満」(31.5%)、「成果・業績」は「40以上50未満」(29.6%)、「年齢・在籍年数」では「10未満」(45.1%)が最も高くなっています。
正社員の場合、非管理職であっても「成果・業績」に重きを置いている企業が多くなっていることがわかります。それに対して「年齢・在籍年数」などの年功部分は、賃金には大きな影響を与えていません。
管理職になると、「成果・業績」に対する重要度がさらに高まる
賃金の増減に影響する評価項目について、正社員・管理職の場合、それぞれの項目で最も割合が高いのは「能力・意欲」は「20以上30未満」(30.2%)、「行動・プロセス」も「20以上30未満」(37.0%)、「成果・業績」では「40以上50未満」(24.7%)、「年齢・在籍年数」は「10未満」(66.0%)という結果です。
「成果・業績」では「50以上60未満」の割合も高く、管理職は非管理職と比べて、「成果・業績」に対する重要度がさらに高くなっていることがわかります。
非正規社員については、影響度の割合にはバラつきが見られる
賃金の増減に影響する評価項目について、非正規社員では、正社員(非管理職・管理職)と比べると全体的に影響度の割合にバラつきが見られます。
実施時期 | 2021年3月11日~3月31日 |
---|---|
調査対象 | 『日本の人事部』正会員 |
調査方法 | Webサイト『日本の人事部』にて回答受付 |
回答数 | 3,091社、3,186人(のべ) |
質問項目 | 1.戦略人事/2.採用/3.育成/4.制度・評価・賃金/5.ダイバーシティ/6.働き方/7.HRテクノロジー/8.注目の人事課題 |
出典:『日本の人事部 人事白書 2021』
全国の人事の実態・課題を明らかにし、解決の糸口を探る『日本の人事部 人事白書』から、調査レポートを公開。貴社の課題解決にご活用ください。