マネジメントベース、「大人の発達障がいに関する調査結果」を発表
組織・人材に関する各種アセスメントの開発・提供を行う株式会社マネジメントベース（本社：東京都文京区）では、今年２月に20歳以上の社会人・学生1148名を対象に大人の発達障がいに関する調査を実施致しました。その結果の一部を公表いたします。自己回答式設問ベースで、その傾向があると判定された人の割合が8.8％となりました。
■ 大人の発達障がいに関する調査結果
2011年2月に実施した社会人1148名のアンケート結果について、紹介します。調査の際に利用いたしました尺度は、千葉大学 若林明雄 教授作成「自閉症スペクトラム指数 (AQ) 日本語版」です（著作者の許諾を得た上で利用）。
１． 全体で8.8％が、その傾向がみられた
自閉症スペクトラム指数（以下、AQと呼称）では、調査結果の集計の際、ある一定の得点をカットオフポイント（健常者と、その傾向がある人の境目）として設定しております。このポイント以上の得点となった人の割合をみたところ全体の8.8％となりました。
２． 職業別にみると技術系の会社員で割合が高く、事務系の会社員で低い
主な職業別に、上記の境目となるポイント以上の得点となった人の割合をみたところ、以下のようになりました。
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会社員（事務系） |
会社員（技術系） |
公務員 |
学生 |
その他・無職 |
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５．６％ |
９．５％ |
７．１％ |
９．６％ |
２１．６％ |
会社員を事務系と技術系に分けると技術系は学生とほぼ同じ水準にあり、事務系は約半分程度となっています。技術系は学生時と同じ割合で存在することは、その傾向があったとしても得意な技術分野等で力を発揮できる場があることを示していると考えられます。
一方で、事務系では、営業や企画等、社内外コミュニケーション力も必要とされるであろうことから、採用段階である程度絞られていると推察されます。また、その他・無職の層では全体平均の2倍近い割合が該当しており、背景要因の一つとして発達障がい及び、社会全体で同障がいに対する理解が乏しいことなどが推察されます。
本指標の開発者でもある専門家（千葉大学教授 若林氏）の意見を伺っても「割合自体はネットリサーチという性格上、実際よりもかなり多めに現れているとも思えるが，軽度の自閉症スペクトラムを含めた場合には，実際これに近い出現率があるという専門家もいる」、また「事務系と技術系の差，また大学生での出現率などの比率に関しては，調査結果自体は妥当であると考えられる」とのことでした。
また、発達障がい傾向とストレスや評価との関係など、詳細分析結果は弊社サイトにて掲載しております。
【 調査概要 】
対象 ： 日本在住 20歳以上の社会人、学生
有効回答数 ： 1148人
実施時期 ： 2011年2月
実施方法 ： インターネットアンケートより無作為抽出
【 本件に関するお問い合わせ先 】
（株）マネジメントベース
担当 本田 （電話：03-3812-8124、メール ： info@m-base.co.jp）
本調査結果に関しまして詳細は、こちらのページにてご案内しております。
株式会社マネジメントベース http://www.m-base.co.jp/ ／6月13日発表・同社プレスリリースより転載