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ニュース
人事サービス 人材育成・研修
掲載日:2021/12/22

「テレワークが、入社1年目の社員の活躍にもたらす影響」に関するアンケート

テレワークが入社1年目の活躍に「影響している」の回答が4割を超える。「電話対応など、ビジネスマナーを習得しにくい」「Web会議やチャットだけではコミュニケーションが不足」の声

株式会社学情(本社:東京都千代田区・大阪市北区/代表取締役社長:中井清和)は、企業の人事担当者を対象に、「テレワークが、入社1年目の社員の活躍にもたらす影響」に関するインターネットアンケートを実施しました。「テレワーク」により、入社1年目の社員の活躍に「影響がある」とした企業が43.7%に上りました。「電話対応をする、お客様と名刺交換をするなど、ビジネスマナーを身に付ける機会を持てていない」「Web会議やチャットで指導しているものの、コミュニケーションが不足している」などの声が上がりました。「テレワーク」により、経験を積む機会や、コミュニケーションの機会を確保しにくいと感じている人事担当者が多いことが分かります。「テレワーク」による、入社1年目の社員への影響は、「上司や先輩との人間関係が築けていない」が74.3 %で最多となりました。

【TOPICS】

  1. 「テレワーク」が入社1年目の活躍に影響している、と回答した企業が4割を超える
  2. 「テレワーク」による影響は「上司や先輩との人間関係が築けていない」が74.3%で最多
  3. 若手社員がテレワークをする際に課題となる点は「モチベーションの状態をつかみにくい」が65.4%で最多
     

【調査の背景】
コロナ禍でテレワークが普及・定着しましたが、「報連相などのコミュニケーションが図りにくい」「実際の業務を通して仕事を教えたり、覚えたりすることが難しい」といった指摘もあります。テレワークが入社1年目の社員の活躍に影響をもたらしているのか、人事担当者にアンケートを実施しました。 

(1) 「テレワーク」が入社1年目の活躍に影響している、と回答した企業が4割を超える
「テレワーク」による、入社1年目の社員の活躍への影響について、「影響がある」「どちらかと言えば影響がある」と回答した企業が43.7%に上りました。4割以上の企業が、「影響がある」と捉えていることが分かります。「電話対応をする、お客様と名刺交換をするなど、ビジネスマナーを身に付ける機会を持てていない」「Web会議やチャットで指導しているものの、コミュニケーションが不足している」など、経験を積む機会や、コミュニケーションの機会が減っているといった声が上がりました。同時に、「直接質問しにくいなど、不便なことも多い中、できることを見つけて頑張ってくれている」「自分で仕事の進捗を管理できる社員が増えた」といった1年目の社員の頑張りを評価する声や、「個人の能力や意欲、努力による」「自分から質問するなど、主体的に仕事に取り組める社員は活躍している」という指摘もありました。

■人事担当者の声
・単独で進められる業務が少ないので、指示待ちになる傾向がある
・電話対応をする、お客様と名刺交換をするなど、ビジネスマナーを身に付ける機会を持てていない
・OJTが難しい
・Web会議やチャットで指導しているものの、コミュニケーションが不足している
・コミュニケーションを図りにくく、退職を選ぶ社員が増えた
・テレワークから通常勤務に戻した際に、出勤したくないという社員がいる
・直接質問しにくいなど、不便なことも多い中、できることを見つけて頑張ってくれている
・自分で仕事の進捗を管理できる社員が増えた
・個人の能力や意欲、努力による
・自分から質問するなど、主体的に仕事に取り組める社員は活躍している

(2) 「テレワーク」による影響は「上司や先輩との人間関係が築けていない」が74.3%で最多
「テレワーク」による、入社1年目の社員への影響は、「上司や先輩との人間関係が築けていない」が74.3%で最多。次いで、「同期間での人間関係が築けていない」55.4%、「戦力化が遅くなっている」47.5%と続きました。ポジティブな影響では、「チャットなどで簡潔に報連相できる社員が増えた」が16.8%で最多となっています。

(3) 若手社員がテレワークをする際に課題となる点は「モチベーションの状態をつかみにくい」が65.4%で最多
若手社員がテレワークをする際に課題となる点は「モチベーションの状態をつかみにくい」が65.4%で最多。次いで、「報連相などのコミュニケーション不足」59.8%、「作業の進捗状況や成果の把握が難しい」55.2%と続きます。


■調査概要
・調査対象:全国の企業採用担当者
・調査方法:Web上でのアンケート
・調査期間:2021年11月29日~2021年12月3日
・有効回答数:520名

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社学情/12月15日発表・同社プレスリリースより転載)

この記事ジャンル 新入社員育成

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