約6割の管理職が“人材の多様化”と“自分の役割の変化の必要性”を実感も、「企業側からのサポート」があるのはわずか24.4％～『ダイバーシティ時代の“管理職1000人の本音”調査』：P＆G

P&G（プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン株式会社、本社：神戸市）の啓発組織「P&Gダイバーシティ＆インクルージョン啓発プロジェクト」では、このたび全国の管理職(課長クラス以上)1,000名を 対象とした「ダイバーシティ時代の“管理職1000人の本音”調査」を実施いたしました。

近年、多くの企業が「女性活躍」や「ダイバーシティ」を推進し、“女性社員や女性管理職の増加”、 “育休を取得する男性社員の増加”、“外国人社員の増加”など、人材の多様化が急速に進んでいます。 そんな“ダイバーシティ時代”において、日々多くの社員と接する管理職には、これまで以上に部下 一人ひとりに向き合ったマネジメントが求められ、組織におけるダイバーシティ推進の要となっています。

このたびの調査は、その管理職本人がダイバーシティ推進をどのように捉えているのかの実態を明らかに することで、組織におけるダイバーシティ推進の手がかりを探るべく、おこなったものです。

＜調査結果のハイライト＞

◆多くの管理職が“自分に求められる役割の変化”を実感も、企業側からのサポートが不足
71.8％の管理職が「人材の多様化」を実感。それに伴い、「管理職に求められる役割が変化している」と 感じている管理職も58.2％にのぼり、従来の一律管理では対応しきれない現状への戸惑いが浮き彫りに。しかし、そんな管理職の役割の変化の必要性に対し、企業側からのサポートを実感できている管理職は、 わずか24.4％に留まった。一方、管理職自身が企業側に求めるものは「管理職向け研修」が57.1％で最多。

◆管理職に対し、「ダイバーシティ推進の目的」を明確に示せていない企業側の実態
勤務先において「ダイバーシティ推進が経営戦略に組み込まれている」と認識している管理職は29.4％。 そのうち「ダイバーシティ推進に取り組む具体的な目的」が明確だと感じている管理職は36.7％と、 経営戦略としてダイバーシティを推進している企業でさえも、「なぜ取り組むのか」までは管理職に対して十分に示せていない実態が明らかに。

◆柔軟な働き方は必要。しかし「在宅勤務」「テレワーク」など“柔軟な勤務場所”には抵抗感を抱く管理職も
「性別の多様化」や「価値観の多様化」には過半数の管理職がメリットを感じるも、「勤務場所の多様化」にメリットを感じる管理職は34.5％に留まった。また自身の職場で推進すべき「働き方改革」としても、 「柔軟な勤務時間の奨励」「柔軟な働き方を反映した評価制度」とは異なり、「柔軟な勤務場所の推奨」は支持率が最も低く、働く場所を柔軟にすることへの抵抗感が露見された。

※調査結果の詳細はこちら（PDFダウンロード）

＜調査概要＞
 ◆調査基本情報
 ・調査名称：「ダイバーシティ時代の“管理職1000人の本音”調査」
 ・調査方法：インターネット調査
 ・調査期間：2017年2月24日～2月25日
 ・調査対象：従業員100人以上の企業で働く管理職（課長クラス以上）
 ・調査人数：1,000名（男性978名、女性22名）
 ・調査監修：中野 円佳氏（ジャーナリスト／研究者）

平均年齢：　51.8歳
役職：　本部長クラス ：04.8％　／部長クラス ：47.3％　／課長クラス ：47.9％
平均部下数：　21.5人

（プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン株式会社　http://jp.pg.com/ ／3月16日発表・同社プレスリリースより転載）