第２回上場企業の部長に関する実態調査
産業能率大学総合研究所では、上場企業に勤務する部長の業務遂行に関する実態と課題を明らかにすべく、２０１９年３月に「上場企業の部長に関する実態調査」を初めて実施しました。その後、コロナ禍を経て「新しい日常」と呼ばれる大きな環境変化の中、経営戦略の一翼を担う部長の存在意義はますます高まっています。それを踏まえ、このたび第２回となる同調査を実施しました。
コロナ禍による業務の変化について尋ねたところ、「顧客や取引先とのコミュニケーション」を筆頭に各方面でのコミュニケーションが減少（大幅に減った＋やや減った）しています。逆に増加（大幅に増えた＋やや増えた）したのが「メールの送受信」でした。
また、新しい日常でのマネジャーに必要なスキルの重要性の変化について尋ねたところ、重要性が増したスキルのトップ３は「ＩＴ活用」、「リーダーシップ」、「タイムマネジメント」でした。
プレイングマネジャーという言葉がありますが、９６.９％の部長がプレイヤーとマネジャーを兼務しており、前回調査よりも1.1ポイント増加しています。そうした状況について、約半数の部長が「業務に支障がある」と答えています。さらに６割の部長が副業容認を望んでいることも分かりました。
２～３年前と比較して重要度が高まった業務課題では「業務のデジタル化（ＤＸ）への対応」と「コンプライアンスの順守」が４割を超えました。
【概要結果の概要】
▼２～３年前と比較して重要度が高まった業務課題は「業務のデジタル化（ＤＸ）への対応」がトップ
▼新しい日常では「リーダーシップ」の重要性が増す
▼９６.９％がプレイヤーとしての業務を兼務
▼部長としての悩みのトップは「部下がなかなか育たない」
▼６割が「副業容認」を望む
◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。
（学校法人産業能率大学 ／ 2月8日発表・同法人プレスリリースより転載）