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【ヨミ】サステナビリティ サステナビリティ

「サステナビリティ」(sustainability)とは、「持続可能性」または「持続することができる」という意味。サステナビリティへの取り組みというとき、何を“持続する”のかというと、その対象は広く社会と地球環境全般を指します。本来は、自然と共生する持続可能な社会システムを目指す環境保護思想のキーワードで、国連の「環境と開発に関する世界委員会」が、1987年に公表した最終報告書に「Sustainable Development」(持続可能な発展)という理念を謳ったことから広く認知されるようになりました。近年、企業の社会的責任(CSR)の視点からも、サステナビリティへの取り組みに高い関心が集まっています。
(2011/10/24掲載)

サステナビリティのケーススタディ

企業活動にとってはCSRの“同意語”
経済面・環境面・社会面での調和が不可欠

従来の「環境報告書」と並んで、あるいはそれに代わるものとして「サステナビリティレポート」を発行する企業が増えています。背景には、企業価値をCSRの視点から評価しようとする世界的な動きがあるといわれています。このサステナビリティレポートを作成する際の指針となるのが、国連環境計画(UNEP)の公認協力機関でもある国際NGO団体のGRI(Global Reporting Initiative)が2000年から発行しているGRIガイドライン。このガイドラインでは、企業活動に対して環境、社会、経済という三つの側面におけるパフォーマンスを報告するよう求めています。

企業のサステナビリティというと、それは本来、「企業が利益を上げ、将来も顧客に製品を供給し続けられる可能性を現在持っていること」が第一義ですが、CSRの観点からすれば、こうした経済的な側面はサステナビリティの一部にすぎません。企業が社会の持続的な成長・発展に寄与するためには、環境負荷の削減はもちろん、経済的側面や社会的側面などバランスの取れた企業活動が不可欠であるという考え方が求められており、上述のGRIガイドラインにもそうした時代の要請が反映されているのです。

GRIガイドラインの具体的な内容は、経済的側面では消費者、従業員、株主、協力企業など各ステークホルダーとの関係について、環境分野では原材料、エネルギー、水資源、生物多様性などへの影響と配慮について、また社会的側面では労使関係をはじめ安全衛生、差別対策、児童労働、地域社会とのつながり、政治献金などの実態について、情報開示の必要性と企業が果たすべき社会的責任の諸条件を挙げています。

サステナビリティの概念とCSRとは、もはや切り離せない関係にあるといってもいいでしょう。持続可能な社会の実現を念頭に企業活動を行なうことがすなわち企業の社会的責任を果たすことになり、CSRを全うすることによってしか企業という社会的存在そのもののサステナビリティを担保することはできないといえます。

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