記事 「エクイティ」は約半数が「初めて聞いた」 意味を理解している人は1割 「エクイティ」という言葉の認知度を聞きました。最も多かったのは「初めて聞いた」（49.3%）で約半数でした。「ほとんど正確に意味を理解していた」（10.9%）は、1割にとどまっています。
記事 課長クラスに昇進させる際の重視事項は「これまでの実績・成果」「保有している能力」が上位に 従業員を課長クラスに昇進させる際に重視していることを聞きました。最も割合が高かったのは「これまでの実績・成果」で、86.3%。以下、「保有している能力」(67.0%)、「人柄」(53.6%)、「評判(周囲からその人物に対する)」(29.6%)、「年齢...
記事 若手社員に業務を与えるうえで「ストレッチ経験」を重視する企業が約半数 若手社員に業務を与えるうえで重視していることを聞きました。多かったのは、「ストレッチ経験(背伸びをしないと達成できない高い目標への挑戦)ができること」で52.4%、次いで「企業の求める専門性・スキルが身に付けられること」が46.3%でした。
記事 採用で求める人材要件を選考基準にとし落とし込めている企業は2割以下 採用担当者に、会社で活躍するうえで必要な性格特性や能力、ストレス耐性が明らかになっているかを聞きました。「明らかにし、選考基準に落とし込んでいる」と回答した企業は2割以下でした。
記事 女性管理職を増やす施策「特に行っていない」が約4割で最多 女性管理職を増やすために、どのような施策を行っているのかを聞きました。最も多かったのは「特に取り組みは行っていない」で、39.5%。以下、「労働時間や勤務場所を柔軟に選べる制度(フレックス、リモートワークなど)の導入・拡充」(31.1%)、「女性活躍...
記事 「昇進・昇格・選抜」が「人件費の適正化」に対して悪い影響を与えている割合は、他項目と比べて高い 「昇進・昇格・選抜」が、「従業員の仕事に取り組む意欲」「従業員同士の健全な競争意識」「人件費の適正化」にどのような影響を与えているかをたずねました。
記事 約6割の企業が、直近3年で人材育成方針を改定 『人事白書2023』で調査したところ、人材育成方針が共通言語化された企業は約4割でした。そのうち、約6割が直近3年で方針を改定し、今後2割も改定を予定しています。
記事 採用力強化へ、企業の57%が人材教育を拡充。報酬改定は約4割が実施 『人事白書2023』で企業の採用力強化策を聞いたところ、「人材教育の拡充」が57%で最多でした。「長時間労働の是正」を45.8%が回答した他、最近注目されている「報酬の改定」は約4割の企業が実施または予定しています。
記事 新型コロナ5類変更後 「ハイブリッドワーク」移行予定が8割 コロナ禍で経済活動への制限が緩和される中で、「ハイブリッドワーク」が広がっています。3月時点の本調査では、「5類」に見直された後の企業におけるリモートワークに関する方針について聞いたところ、最も回答が多かったのは「オフィス出社とリモートワークを併用(...
記事 男性従業員の育児休業取得率は「3％未満」が最多｜『人事白書2023』調査レポート 『人事白書2023』で、男性従業員の育児休業取得率を調査したところ、最も多かったのは「3％未満」でした。推進のために、6割以上の企業が制度の周知に取り組んでいることもわかりました。
記事 リスキリングした社員の配置・処遇方針を調査｜『人事白書2023』調査レポート リスキリング結果を可視化するために実施している施策を調査したところ、58.3％の企業が学習歴を記録していました。またリスキリングした従業員の配置・処遇策として、40.8％が「スキルが生かせるプロジェクトへの参加」を挙げました。一方で、処遇や配置に反映...
記事 構造化面接の実施状況を調査。面接の流れ以外は定めていない企業が多い｜『人事白書2023』調査レポート 『人事白書2023』で、新卒採用の面接において、構造化面接を実施しているかを聞きました。「面接官の経験・ノウハウに基づいて進めている」と回答した企業は49.4％。構造化面接の要素を見ていくと、最も多かったのは「面接の大まかな流れ・進め方が決まっている...
記事 評価・報酬で年功主義をとる企業は2022年から2.9ポイント減少｜『人事白書2023』調査レポート 『人事白書2023』で、現在運用している評価・報酬制度の方向性についてたずねました。最も高いのは「能力主義」で76.7%。「成果主義」(73.3%)、「職務主義」(68.7%)と続きます『人事白書2022』と比較すると、「年功主義」は2.9ポイント減...
記事 リモートワーク導入で、約4割が組織開発の工夫が重要になったと感じる｜『人事白書2023』調査レポート 『人事白書2023』で、リモートワーク導入によって、自社の組織開発活動にどのような影響があったかを聞きました。最も多いのは「組織開発活動の進め方をさらに工夫することが重要になっている」(39.7%)でした。
記事 企業のハラスメント対策は相談窓口の設置、啓発活動が上位｜『人事白書2023』調査レポート 2022年4月から「改正労働施策総合推進法(パワハラ防止法)」が全面施行されました。企業に、どんな対策を講じているのか聞いたところ、最も回答が多かったのは「相談窓口の設置」(85.1%)でした。
記事 CHROの設置率は2割。5001人以上の企業では約半数｜『人事白書2023』調査レポート 『人事白書2023』では、CHRO（最高人事責任者）の設置率について調査。CHROが「いる」と回答した企業は21.1％にとどまりました。
記事 人的資本の情報開示に取り組む企業は1割以下。業種ごとにデータ化する項目に差｜『人事白書2023』調査レポート 『人事白書2023』で人的資本の情報開示に関する取り組み状況を調査したところ、既に取り組んでいる企業は1割以下でした。また、開示するためにデータ化している項目には、業種ごとに傾向が見られました。
記事 今後の従業員の働き方は「テレワークと出社のハイブリッド」が約8割 今後、従業員の働き方をどのようにする予定なのかを聞いたところ、「テレワークと出社のハイブリッド」(79.0%)との回答が最も多くなりました。
記事 「組織開発を担当する部門がある」企業は約1割 「組織開発を担当する部門はない」企業は約4割 組織開発を担当する部門の状況について聞いたところ、「組織開発を担当する部門がある」との回答は10.7%でした。
記事 業務特性に合わせた対面とオンラインの使い分けを調査。社員のフォローはオフィス主体が6割以上 ハイブリッドワークを実施する企業が増えていますが、業務によってどのような使い分けをしているのでしょうか。承認作業や研修業務、社員のケアなどの業務について、対面・オンラインの利用度合いを聞きました（本調査は2022年3月7日～3月31日に実施したもので...
