無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

大学訪問の時期

新卒採用活動での大学訪問に関してですが、妥当な時期はいつ頃なのでしょうか。
当社では実績がなくどの時期に行うべきか悩んでいます。

投稿日:2012/02/10 11:31 ID:QA-0048156

*****さん
東京都/機械(企業規模 301~500人)

プロフェッショナル・人事会員からの回答

全回答4

プロフェッショナルからの回答

この回答者の情報は非公開になりました
 

大学訪問の時期

就職担当がいればいつでも大丈夫でしょう。専念していますから。採用選考の時期とはまた別だと考えます。採用選考の時期は春休み、夏休みが望ましいでしょうが、現状は各社の動きによって自然発生的に生じています。

投稿日:2012/02/10 12:07 ID:QA-0048160

プロフェッショナルからの回答

服部 康一
服部 康一
服部賃金労務サポートオフィス代表

お答えいたします

ご利用頂き有難うございます。

経団連の倫理憲章では、2013年の新卒者につきまして昨年12月1日より採用広報活動開始とされています。多くの企業がこうした動向を踏まえ既に活動を開始している状況といえます。

従いまして、今からですと各々の大学入試事務が一段落する3月頃の早い段階で訪問されるのが妥当と思われます。実績が無いということですので、大手求人サービス会社等で詳しい情報を確認しながら活動を進めていかれることをお勧めいたします。

投稿日:2012/02/10 12:52 ID:QA-0048171

回答が参考になった 0

プロフェッショナルからの回答

この回答者の情報は非公開になりました
 

お答えします

最近は、一概に この時期が妥当とは言えなくなってきています。

昔は、10月の内定出しのあとすぐに、報告・御礼と次期のお願いなどに行くという会社が多かったのですが、採用スケジュールが長期化した関係で、訪問をある時期に恒例化するのが難しくなりました。

キャリアセンターが主催する合同企業説明会への申し込みも、春先などに固まって開催されていた頃は 冬の時期に申し込みとご挨拶に行くのが通例でしたが、最近は説明会の時期がばらけ、数ヶ月に渡って何度も開催されるようになってきており、学内の説明会に出席希望の会社も増えている関係で、いつ訪問して 申し込めば良いかも明確ではありません。

ただ、昔も今も変わず大切なのは、やはり就職担当職員と しっかり信頼関係を築くことです。就職先を探している学生を、個別に紹介してもらえるレベルになるくらいまで 信頼を得るためには、時期の妥当性よりも、何度も訪問して会社のことを理解してもらうことが大切だと思います。

投稿日:2012/02/10 12:54 ID:QA-0048172

プロフェッショナルからの回答

増沢 隆太
増沢 隆太
株式会社RMロンドンパートナーズ 人事・経営コンサルタント

採用計画を

御社の採用ターゲットがどうなっているかによっても訪問先大学の選定が変わってまいりますので、単にスケジュールだけではなく、総合的な採用計画、ターゲッティングを行なっていただきたいと思います。その上で対象大学群が絞れてくればまずはコンタクトをしてみましょう。知名度がある、採用数が多い、企業安定度が高いなど、大学側にメリットが大きい企業であればいろいろと情報交換も出来る可能性があります。残念ながらそこまでの優位性が無い場合、いわゆる有名大学にこだわらずに広くコンタクトを重ねていく必要があります。本件は正に新卒採用戦略そのものの根幹に関わる問題ですので、ぜひじっくりとお取り組みいただければと思います。

投稿日:2012/02/10 23:57 ID:QA-0048176

回答が参考になった 1

回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。
回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。
ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。



問題が解決していない方はこちら
無料・匿名で相談できます。
お気軽にご利用ください。
社労士などの専門家がお答えします。