無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了
※登録内容はマイページで確認・変更できます

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

ニュース
人事サービス 人材育成・研修
掲載日:2012/02/07

アクティブ アンド カンパニー、研修内製化アンケート調査に関するレポート
~ 企業内における教育研修内製化の実態 ~

組織活性化に特化した組織・人事コンサルティングファーム:株式会社アクティブ アンド カンパニー(代表取締役 大野順也/東京都千代田区[以下、弊社])は、東京都内の企業経営者及び、人事責任者・担当者に対して、研修内製化に関するアンケートを実施しました。


【調査概要】
調査目的 : 企業の研修内製化の実態を把握する
調査期間 : 2011年11月2日(水)~12月15日(木)
調査方法 : 対面でのアンケート調査
回答者数 : 44社44名(従業員300名以上の企業:27社、従業員300名以下の企業:17社)


【背景】
2008年10月に起こったリーマンショック以降、多くの企業では更なるコスト削減が求められるようになりました。その結果、コスト削減の一環として、これまで外部に委託していた教育研修を、社内で内製化する動きが活発に見られるようになりました。
しかし、「コスト削減=研修内製化」を目的に研修内製化を行うことで、教育研修の本質的な目的を達成できないだけでなく、教育研修そのものの品質を下げる結果になると、弊社は考えます。そこで今回、研修内製化に関するアンケートを実施し、企業の研修内製化の実態を調査いたしました。


【調査結果の概要】
■ 研修内製化実施の割合

企業規模に関わらず、約3割の企業が、8割以上の研修を内製化していることがわかった。しかし、従業員300名未満の企業においては、約4割の企業で内製化しているが、内製化している研修の割合は全体の2割程度に留まっている。

■ 研修内製化による効果
従業員300名以上の企業では、7割以上が「コスト削減」と回答した。一方、従業員300名未満の企業では、「コスト削減」と回答した企業は5割未満であった。
また、コスト削減以外の効果として、「全体的に学習意欲に向上が見られた」・「短時間、または比較的急な研修実施が可能になった」という回答が見られた。  

■ 内製化による問題・課題
企業規模に関わらず6割以上の企業が、「研修実施に手間や時間がかかる」ことを挙げた。また、従業員300名以上の企業は、従業員300名未満の企業に比べ、「新しい研修方法/考え方を亨受しにくい」、「市場トレンドに沿った研修を実施しにくい」という回答について10%以上高い結果となった。
その他の問題・課題としては、「研修コンテンツの作成が難しい」、「講師の育成が難しい」、「実施することに手間、時間が取られてしまい、研修で学んだことを実際に活用するに至っていない」というものが挙がった。

■ まとめ
 ・企業規模にかかわらず研修内製化を実施している傾向がある
 ・研修内製化には、コスト削減以外にも様々なメリットがある
 ・研修内製化を行うにあたっては、様々な問題・課題がある

※ 研修内製化に関するアンケート調査結果の詳細は、以下URLより資料をダウンロードして頂けます。
https://www.aand.co.jp/contact/users/repin


【広報に関するお問合せ先】
株式会社アクティブ アンド カンパニー
コーポレート本部 広報企画担当:丸山・高宗
TEL/03-6231-9505 FAX/03-6231-9506
e-mail/aac-pr@aand.co.jp  

【会社概要】
会社名 : 株式会社アクティブ アンド カンパニー
住 所 : 東京都千代田区九段南3-8-11 飛栄九段ビル5階
URL   : http://www.aand.co.jp/ 
主事業 : アクティベーションマネジメントによる組織活性化コンサルティング業 (組織・人事コンサルティング業)
代表者 :代表取締役 大野 順也 (おおのじゅんや)
設立年 :2006年1月5日
資本金 :1000万円

【代表者略歴】
大野 順也 ( おおの じゅんや )
株式会社パソナ(現パソナグループ)の営業を経て、営業推進、営業企画部門を歴任し、同社の関連会社の立ち上げも手掛ける。後に、トーマツ コンサルティング株式会社(現デロイト・トーマツコンサルティング株式会社)にて、組織・人事戦略コンサルティング業務に従事し、2006年1月に『株式会社アクティブ アンド カンパニー』を設立し、代表取締役に就任。現在に至る。

(株式会社アクティブアンドカンパニー http://www.aand.co.jp/ /2月7日発表・同社プレスリリースより転載)

記事のオススメ、コメント投稿は会員登録が必要です

会員登録はこちら

既に日本の人事部会員の方は、ここからログイン

この記事をおススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

おススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。