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掲載日:2011/03/02

アルー調査 「業績を向上させる有効な取り組みとは」
経営企画部30-59歳主任以上 部長層意識調査発表

この度、業績と従業員意識との関係について考えるために、アルー株式会社(代表取締役社長 落合文四郎、 東京都新宿区)は、従業員数1,000名以上の企業にて、経営企画部に所属する30-59歳の主任以上部長層まで300名を対象に、意識調査を実施しました。

【 調査結果 概要 】
今回の調査の結果、経営課題の改善活動の現状と従業員との関わりおよび今後の方向性が明らかとなりました。

まず、「業績の傾向」について質問しました。その結果、約半数が「業績は上昇傾向」と回答しました。「現在の経営課題(業績以外)」については、「コスト削減」が最も多く、次いで「顧客満足度の向上」となりました。また、「経営課題に対する取り組みを実施する上での障害」については、「現場の巻き込み・連携」とあげた回答者が6割以上にのぼり、続いて「現場での実行PDCA・効果測定」、「現場の人員不足」と、現場に関わる内容が上位を占める結果となりました。

次に、「従業員に対する意識調査・満足度調査の実施状況」については、約7割が「実施している」と回答しました。また、「意識調査・満足度調査が業績向上に役立っているか」を質問したところ、「役立っている」との回答は、約1割でした。続いて、「業績を向上させるために従業員の原動力となり得るもの」について聞きました。すると、「評価昇給」、「適材適所(強みを活かせる環境)」の回答が多数でした。さらに、従業員のエンゲージメント(※)に関して、「完全にエンゲージしている従業員の割合」を質問しました。その結果、経営企画部から見た「完全にエンゲージしている従業員比率」は、平均「42.0%」でした。また、「業績の傾向」と「エンゲージメント」の関係を見たところ、「業績が上がっている」と回答した人程、「完全にエンゲージしている従業員率が高い」と感じている人が多く、相関性の高さがうかがえました。

中国をはじめとするアジア新興国の急激な発展に伴い、グローバル競争が激化している今、日本企業が勝ち抜いていくためには、組織と人材のグローバル化を促進すると同時に、継続的に成長できる強い組織作りが求められます。経営課題を改善し、業績向上へとつなげるためには、経営層と従業員が共通意識を持ち、現場主導で改善活動のPDCAが回る環境を整えるとともに、いかに組織ぐるみで取り組む風土を醸成できるかが鍵を握るのではないでしょうか。

※ 従業員のエンゲージメント(組織に対して強い愛着を持ち、仕事に対して熱意を持っている状態)

【 調査結果 抜粋 】
あなたの会社で実施している従業員の意識調査・満足度調査は、業績向上にどの程度役立っていると思いますか。

(回答対象:従業員に対する意識調査・満足度調査を「実施している」と回答した人)
・ 役立っている  9.6%

業績を向上させるために従業員の原動力となるものはどのようなことだと思いますか。
1位 評価昇給
2位 適材適所(強みを活かせる環境)

◆ 詳細は以下をご覧ください。
http://www.alue.co.jp/corporate/news/2011/20110302.html


アルー株式会社 http://www.alue.co.jp/ /同社プレスリリースより転載

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