「会社説明会に関する意識調査」を実施

【Z世代400名調査】就活生の72%が新卒向け会社説明会において、「オンライン」を重視すると回答
 

インタラクティブ体験でデジタルコミュニケーションを変革するMIL株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役CEO：光岡 敦）は、就職活動を経験したZ世代（22〜25歳）の男女403名を対象に「会社説明会に関する意識調査」を実施しました 。本調査から、採用のオンライン化が進む一方で、企業と学生の間に「内容」と「形式」における新たなコミュニケーションギャップが生まれている実態が浮き彫りになりました 。

■ 調査結果ハイライト
本調査から明らかになった、Z世代の会社説明会に対するインサイトのポイントは以下の3点です 。

• 7割以上が会社説明会のオンライン化を支持しており、オンラインでも入社に繋がることが明らかに 。
• 学生の情報ニーズは多様化しており、「雰囲気」から「ビジネスモデル」まで、入社後の自分をイメージするための多角的な情報を求めている 。
• 活動ピークタイムのズレと情報量の多さが学生の理解を阻害 。「自分のペースで、知りたいことだけ効率的に情報収集したい」というタイパを重視する本音が浮き彫りに 。

■ 7割以上の学生がオンラインの会社説明会を支持。オンラインでも入社に繋がる一方、新たな課題も
会社説明会の望ましい形式として、72%が「オンライン形式」と回答 。パンデミックやビジネスのDXも受けて、採用活動の「場」がオンラインへ移行したことは明確です 。

実際に入社に至った企業の説明会形式は「オンライン形式」が57.6%と対面を上回っており、オンラインでも学生の心を掴むことは十分に可能だと証明しています 。

さらに本調査では、ただ単にオンライン化するだけでは解決できない、学生のニーズとの新たなギャップが浮き彫りになりました 。

■ 新たなギャップ①：多様化する情報ニーズ〜学生は「リアルな情報」を多角的に求め、自分ごと化したい〜
会社説明会で学生が得たい情報は、「社風・職場の雰囲気紹介」（35%）、「先輩社員によるリアルな働き方・経験談」（31.8%）、「会社全体の事業・ビジネスモデル」（24.6%）など、多岐にわたることが明らかになりました 。これは、学生が給与や勤務地といった条件面だけでなく、入社後の自分を具体的にイメージするために、リアルな情報を複数の観点から収集しようとしていることの表れであり、学生との限られた接点の中でこれらの多様な情報ニーズに個別に応えることが必要になっています 。

■ 新たなギャップ②：時間帯と情報量のミスマッチ〜活動時間のズレと情報過多が、学生の理解を妨げる〜
学生が就職活動の情報収集を行うピークタイムは「夕方（16:00〜19:59）」が最多 。しかし、多くの企業説明会は日中に開催されており、時間的なミスマッチが存在します 。

さらに、説明会参加者の37.7%が「後で内容を振り返りたい」と回答し、その最大の理由は「情報量が多く、一度では理解・整理できなかったから」（55.9%） 。企業が良かれと思って多くの情報を提供しても、それがかえって学生の消化不良を招いているという課題が浮き彫りになりました 。
 

■ 調査結果からの考察：採用市場の変化が浮き彫りにした、企業と学生の「コミュニケーションギャップ」
本調査結果は、採用が「企業が学生を選ぶ」時代から「学生が企業を選ぶ」時代へと明確に移行傾向にあることを示しています 。Z世代の就活生は、限られた時間で最大の成果を求める「タイパ」意識を前提に、数多ある情報の中から自分にとって本当に価値のある、リアルな情報を取捨選択しています 。「社風や雰囲気」「先輩社員の話」といった、そこで働く自分の姿を具体的にイメージできる「自分ごと化できる情報」へのニーズの高さが、その傾向を裏付けています 。

一方で、多くの企業が従来から行っている画一的・一方通行な会社説明会では、こうした学生一人ひとりのニーズに応えることは極めて困難です 。この企業側の「伝えたい情報」と学生側の「知りたい情報」の間に存在する深刻な「コミュニケーションギャップ」こそが、学生の志望度を高める機会を損失し、採用競争における企業の大きな課題となっています 。さらに、時間や場所の制約からこれまでアプローチできなかった遠方の優秀な学生や、まだ志望度が固まっていない潜在層との出会いの機会を逃していることにも繋がります 。

◆調査概要
調査対象者: 日本国内在住の22〜25歳男女403名（大学卒もしくは大学院卒で、就職活動を経験し、新卒入社した層）
調査方法: インターネット調査
調査時期: 2025年5月3日〜5月8日
調査主体: MIL株式会社
調査機関: 株式会社クロス・マーケティング
 

◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。

（MIL株式会社 ／2025年8月27日発表・同社プレスリリースより転載）