リスキリングの現状や促進のヒントを探る「組織内の学習に関する調査」を実施
人材育成のトレノケート株式会社 (本社：東京都新宿区、代表取締役社長：早津 昌夫、以下、トレノケート) は、20代～50代のビジネスパーソンを対象に、「組織内の学習に関する調査」を実施しました。リスキリングの促進のヒントとするため、個人のスキルアップの取組の現状や学習を行うための障害や企業に求める支援などについての調査結果をまとめ、レポートとして公開します。
政府でも「人への投資」に5年で1兆円を投入する方針など支援を強化していることを背景に、リスキリングへの注目が高まっています。そうした中で、ビジネスパーソン個人の実際のスキルアップの状況や、スキル向上を促進するために企業としてどのような支援が有効なのか、調査を行いました。
本調査では、スキル向上の意欲やスキルアップの活動に対する障害や所属する企業に望む支援のほか、人材育成の計画を行う立場の回答者に対して研修の現場での課題や悩みについて質問を行いました。
■スキル向上意欲とスキルアップの活動への障害
ビジネスパーソンの71.5%はスキル向上の意欲がある一方、スキルアップの活動を行うにあたり、回答者の88.5%は何らかのハードルを感じている(*1)結果となりました。
*1) 「あなたがスキルアップのための活動を行う際に、障害となっていることはなんですか。」の質問に対し、「特にない」と回答した割合(11.5%)を除いた回答者
■有効と感じる組織のスキルアップへの支援や制度
企業の支援や制度の例に対し、有効と感じるかについての質問では、「そう思う」「ややそう思う」の回答が最も多かったのは「社内で研修や学習サービスが提供される」(61.9%) となりました。会社の制度として学習機会が提供されることへの期待値が高いことが伺えます。
■人材育成担当者の課題・悩み
社内での学習内容や人材育成の計画を行う立場の回答者へ、研修の現場での課題や悩みについて質問を行ったところ、計画立案時としては「知識が足りない」が最多となり、対面研修では「参加者の日程調整」、eラーニングでは「学習の成果が分からない」についての悩みが最多でした。育成計画の対象となる人数が500名以上の回答者の場合はやや傾向が異なり、計画時の予算不足やeラーニングの利用率などに課題を感じる割合が増える結果となりました。
■企業規模や業種ごとの特徴
企業規模や業種ごとの差を比較したところ、企業規模に関しては、規模の大きさとスキルアップの意欲が大まかに比例していました。また業種については全体の平均と比較してIT業・金融業で高く、メーカーや小売業などで低い結果となりました。
[調査概要]
名称：組織内の学習に関する調査
対象：全国の20代～50代のビジネスパーソン 男女 642名
期間：2024年6月6日～ 2024年6月7日
調査方法：インターネット調査 (GMOリサーチ Japan Cloud Panel)
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（トレノケート株式会社 ／ 8月13日発表・同社プレスリリースより転載）