法人向けサブスク型eラーニングに関する調査レポート
サブスク型eラーニング導入企業の5割以上が「半数以上の社員は有効活用できていない」と回答
～有効活用できていない主な理由は「社員 自ら積極的に実施していない」～
社員研修を提供する株式会社リスキル（株式会社リスキル：東京都新宿区、代表取締役社長：松田航。 以下、リスキル）は、この度、企業の人事・教育担当者を対象に「法人向けサブスク型eラーニング」に関する調査を実施しました（1都3県:企業人事担当者412名）。
その結果、法人向けサブスク型eラーニング導入企業の5割以上が「半数以上の社員は有効活用できていない」と回答しました。企業は社員の人材育成を促進させるためにサブスク型で様々なジャンルのeラーニング研修コンテンツを準備しているにも関わらず、半数以上の社員は主体的に有効活用ができていないことが、本調査から判明しました。
＜調査結果の詳細＞
法人向けサブスク型eラーニングが有効されない主な「課題」として下記の回答が挙げられました。
１）37.8%：「社員に積極性が無いので自ら学習しない」
２）35.6%：「長期間、いつでも受講できるので受講しない社員が出てくる」
３）35.6%：「学習を進めても効果が表れているとは言い難い」
＊複数回答形式
この結果から、社員の学習の機会を提供しても、結果として「社員の主体性」に委ねるケースが多く、人事担当者の運用・管理の難しさが分かる結果となりました。
＜コメント＞
今回の調査で、企業は人材育成のために法人向けサブスク型eラーニングを導入しているものの、5割以上の企業では、有効活用されていないという結果でした。
企業に勤める社員は日々の忙しい仕事の中で、主体的に自ら学びの時間を確保していくことは難しいことや、多くの研修コンテンツの中から人事担当者が「どの部署の、どの社員には、どの研修」と選択し「実施日時、実施評価」を管理していく難易度の高さも有効活用されていないことに繋がっていることも要因であると考えられます。
人材育成のための社員研修は便利なeラーニングを活用することは有効な手段であることは間違いありませんが、法人向けサブスク型eラーニングの活用を社員の主体性に任せるのでは無く「研修内容、受講対象者、受講期間を明確に定めた上で」効果的にeラーニングを活用することが求められるのではないでしょうか。
具体的な提案としては、人材育成のために本当に必要な研修コンテンツのみを一定期間（2週間程）レンタルし、受講期間を決めて、学びの機会を社員に提供することが、結果として人事担当者の運用・管理の負担も軽減でき、必要最低限のコストでの実施が可能となるため、有効な課題解決策になりうると考えられます。
＜調査概要＞
対象：1都3県の企業「職種：人事・教育」、調査期間：2023年2月21日～2023年2月24日
回答数：412s回収
自社調査：調査会社使用
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社リスキル／ 3月8日発表・同社プレスリリースより転載）