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ニュース
人事サービス 人材育成・研修
掲載日:2022/06/08

過去ご縁がなかった候補者に3社に1社が再度スカウト。タレントプール採用調査

株式会社MyRefer(本社:東京都新宿区、代表取締役社長 CEO:鈴木貴史)は、中途採用担当人事500名を対象に「タレントプール採用に関する実態調査」を実施しました。以下、概要をご報告いたします。


■調査結果概要

  1. 過去選考に進んだ応募者に、3社に1社は再度スカウトを送っている。
  2. そのうち8割が採用実績あり。求める人材の発掘や、文化・スキルの高いマッチング率向上につながる。
  3. 一方、過去応募者のタレントプールを戦略的に蓄積・活用しているのは2割未満。
  4. タレントプールの活用へ「スカウトタイミングが不明」、「求める人材を見つけられない」、「リストが整備できない」ことが課題に。


■解説
コロナ禍やデジタル化によって経営環境が変化する中、人材を「資本」と捉える人的資本経営の重要性が高まっています。経営戦略に紐づいた人材戦略を行う上で、いかに中長期で自社の企業価値を向上するタレント人材を獲得するかが鍵になります。

今回は、過去不採用/辞退になった候補者に再度スカウトを送り、中長期で人材獲得を行っているかどうかを調査しました。3社に1社は過去応募者に再度スカウトを送っており、そのうち8割の企業で採用実績があると分かりました。一過性の採用ではなく、中長期でタレントプールを構築してアプローチすることで、求める人材の発掘や文化・スキルのマッチング率向上につながっています。

しかし、タレントプールを戦略的に蓄積・活用している企業は2割未満にとどまります。今後は、他社とバッティングせず優秀なタレント人材を獲得するために、過去応募者とのつながりを資産にして中長期的に関係を築き、戦略的にナーチャリングしていくことが重要になるでしょう。


1.過去選考に進んだ応募者に、3社に1社は再度スカウトを送っている
過去選考に進んだ応募者に対するスカウトについて、「継続的に送っている」(22.6%)、「送ったことがある」(14.6%)と3社に1社は再度スカウトを送っていると回答しました。


2.過去選考に進んだ応募者への再スカウトから、8割の会社が採用実績あり
過去選考に進んだ応募者への再スカウトによって、「10人以上決定している」(21.5%)、「1~9人決定している」(54.8%)と約8割の会社で採用実績があると分かりました。

「過去選考に進んだ応募者への再スカウト」に関するフリーコメント
・自社の文化に精通した優良な人材を獲得できた
・希望する人材がピンポイントで見つかる
・その方を一度選考した事により把握できており無駄な時間をかけずに進められる
・選考過程で信頼関係を形成する事が出来ているので話が早い


3.一方、過去応募者のタレントプールを戦略的に蓄積・活用しているのは2割未満
一方で、過去応募者のタレントプールを戦略的に蓄積している企業は19.4%、その中でもタレントプールを活用している企業は14.6%にとどまりました。まだ8割以上の人がタレントプールを戦略的に蓄積できていないと明らかになりました。


4.タレントプールの活用へ「スカウトタイミングが不明」、「求める人材を見つけられない」、「リストが整備できない」が課題に
過去応募者のタレントプールを活用する上では「スカウトのタイミングが分からない」(33.0%)、「タレントプールから求める人材を見つけられない」(30.2%)、「タレントプールのリストを整備できない」(28.4%)ことがハードルになっています。


■株式会社MyRefer 代表取締役社長CEO 鈴木貴史 コメント
労働人口の減少や第四次産業革命、ジョブ型雇用へのシフトに伴い、日本の採用は掛け捨て型のリクルーティングではなく、積立型のタレントアクイジションにシフトしていきます。

今回実施した調査では、過去ご縁がなかった候補者の方に対して3社に1社が再度スカウトを送っていると明らかになりました。さらに、そのうち8割採用実績があり、求める人材の発掘やマッチングの高さにつながっていることが伺えます。一度選考をして辞退・お見送りになると終わりではなく、候補者と中長期的に関係性を築いていくことが重要になります。

当社は「MyTalent」を通じて、過去応募者を資産に変えて戦略的にスカウトする仕組みを提供し、戦略的なタレントアクイジションを支援してまいります。


■調査概要「タレントプール採用に関する実態調査」
調査期間:2022年5月20日~2022年5月21日
調査機関:株式会社MyRefer
調査委託先:株式会社クロス・マーケティング
調査対象:従業員数30人~1000人以上の会社で働く中途採用人事
有効回答数:500名
調査方法:インターネット調査

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社MyRefer / 6月1日発表・同社プレスリリースより転載)

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