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ニュース
人事サービス 人事労務・管理
掲載日:2022/05/31

【健康管理と働き方に関する意識と実態調査】働く人の改善させたい生活スタイル1位は「運動不足」

コロナ禍3年目、働く人の改善させたい生活スタイル1位はやはり「運動不足」健康意識は高まる一方、「十分な健康管理ができていると感じる」人は4人に1人
不調がある場合も「誰にも相談しない」人が約6割 働く人の健康管理はまだまだ課題大

製薬・医療・バイオの人材紹介、求人・システムソリューション開発等を行うオンウェーブ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:角貝 恵)は、20~59歳の男女400名を対象に「働き方と健康管理に関する意識と実態調査」をWEBアンケートにて実施いたしました。
 

【 調査サマリ 】
■コロナ禍3年目、働く人の約6割がなにかしらの不調を感じている。また、女性の方が多く不調を感じている結果に。生活の中で改善したいものは「運動不足」「睡眠」「体重・体型」が多く、メンタル不調も約6割の人が直近1年で感じている。

⇒体で不調を感じるものとしては「疲労感」(31.5%)、「目の疲れ」(31.5%)が特に多い。
⇒改善させたい、あるいは不足していると感じるものとしては、「運動」(46.3%)、「睡眠」(37%)が多い。
⇒一方、直近1年でメンタルで不調を感じたことがある人は58.0%と半数を超える。
 

■健康管理について、「十分だと感じる」のはわずか4人に1人。不調に関する相談を誰にもしない人が約6割と、不調を解決できている人は多くない。
⇒自身の健康管理が十分だと感じる人は26.2%。十分だと感じない、わからないが73.8%。
⇒不調を感じた場合「特に誰にも相談しない」が最も多く57.3%。
⇒不調を相談しない理由は、「相談しても仕方がない」「相談する程のことではない」「相談相手がいない」「相談の仕方がわからない」等の声が多数。
 

■コロナ禍で健康管理に関する新たな取り組みが導入された企業は3割に満たない。ストレスチェックを「受けたことがある」は6割強いるものの、満足した人はわずか22.8%。オンライン健康相談サービスを受けたことがある人はわずか4.7%。
⇒利用したことがあるサービスは「LINEヘルスケア」「アスクドクター」「Fast Call」等。
満足度の理由は、「形式的な対応で、対外的な実績づくりといった意味合いが強い」。
 

コロナ禍3年目、働く人の約6割が体の不調を感じていることが明らかに。
また女性の方が男性よりも多く不調を感じており、改善させたい生活スタイル
「運動」「睡眠」「体重・体型」等も女性の方が多い結果に。
直近1年で、男女合わせ約6割がメンタルヘルス不調を感じている。

  • 体で不調を感じるものとしては「疲労感」(男女合わせ31.5%)、「目の疲れ」(男女合わせ31.5%)が多かった。
  • 生活の中で改善させたい、あるいは不足していると感じるものとしては、「運動」(男女合わせ46.3%)、「体重・体型」(男女合わせ32.3%)が多い。
  • 一方、直近1年でメンタルで不調を感じたことがある人は全体の58.0%。
     

自身の健康管理について十分と感じている人はわずか26.2%。
不調に気づいたとき受診したのは17%にとどまり、特に誰にも相談していない人が約6割。

  • 自身の健康管理について、健康管理が「十分と感じる」人は約4人に1人となる26.2%。「十分だと感じない」人が36.8%、「わからない」人が37.0%。合計73.8%、およそ4人中3人が自身の健康管理を十分と感じてはいないという結果に。
  • 不調に気づいた場合、「特に誰にも相談していない」が57.3%と最も多い。相談する人は「家族に相談」する人が最も多く22.4%、「病院やクリニックに受診」する人はわずか17.2%にとどまった。
     

コロナ禍で健康管理に関する新たな取り組みが導入された企業は3割に満たない。
ストレスチェックを「受けたことがある」は6割強いるものの、満足した人はわずか22.8%。
オンライン健康相談サービスを受けたことがある人はわずか4.7%。

  • コロナ禍において、勤め先で新しい働き方等に伴い福利厚生が導入された人は26.7%のみ。
  • 勤め先のストレスチェックを受けたことがある人は61.3%と半数以上。が、満足度については、「とても満足」「満足」を合わせ22.8%と、高いとは言えない。理由として、「ストレスは想定内、何が変わるものでもない」「形だけの面接だった」「全く理解してもらえなかった」等、ストレスチェック後の施策や面接の質の担保等の課題が浮き彫りに。
  • オンライン健康相談を受けたことがある人はわずか4.7%。健康管理のための新たな福利厚生サービスとして、拡大の余地あり。
     

【専門家の見解】
東京大学 教育学研究科 特任助教 種市 摂子先生

コロナ禍で高まった健康意識
働き方の多様性が生まれる中、「健康」と「人との繋がり」は、個人にも企業にもかけがえのない価値

COVID-19の感染拡大は、社会的な危機でもあり、私達一人ひとりにとって、“本当に大切なものが何か”を問い直すきっかけとなりました。そして、その大切なものには、何よりも「健康」そして「人との繋がりによる安心」が挙げられるのではないでしょうか。
今回の調査から、心身症・疲労感・肥満・眼性疲労等、様々な健康問題が明らかになりました。また、心や体の不調を感じていたとしても、「誰にも相談していない方」は約6割にものぼります。このことは、「幸福感の低下」や「不調の深刻化」にも繋がると考えられ、既存の医療や産業医サービスでもカバー出来ていない領域です。
そして「健康」「人との繋がりによる安心」は、働く上での土台を成すものでもあり、新しい健康管理のサービスが望まれます。現在の状況が、個人にとっても、企業や社会にとっても、既存のサービスの見直しと、新しいスタンダード構築の機会になることを願っています。
 

【調査概要】
調査の方法:WEBアンケート
調査の対象:20~59歳の全国の男女
有効回答数:400名
調査実施日:2022年4月20日~4月22日
調査主体  :オンウェーブ株式会社
 

◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。
(オンウェーブ株式会社/ 5月24日発表・同社プレスリリースより転載)

この記事ジャンル 働き方改革

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