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ニュース
人事サービス 人材育成・研修
掲載日:2021/11/11

ビジネスパーソンとフリーランサーを対象にした「学び直し」に関する調査

これまでに「学び直し」をしたことがあるのは、両者ともに全体の4割ほど
「学び直し」をした回答者の9割近くが、仕事に良い影響があったと回答

人財サービスのグローバルリーダーであるアデコグループの日本法人で、総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:川崎 健一郎、以下「アデコ」)は、日本全国のビジネスパーソン(*1)1800人とフリーランサー500人を対象にした「学び直し」に関する調査を行いました(*2)。

*1:本調査での「ビジネスパーソン」は、会社員・公務員・団体職員を指します。
*2:本調査では「学び直し」を「変化の激しい現代の社会に対応して、個々の働き手がより付加価値の高い仕事にシフトしていくため、新たなスキルや能力を習得していくこと」と定義し、この定義を回答者へ提示したうえで調査を行っています。


【調査結果のポイント】

  • ビジネスパーソンとフリーランサーともに4割が「これまでに『学び直し』をしたことがある」と回答。
  • 「学び直し」をしたことがあるビジネスパーソンとフリーランサーの約9割が「仕事に良い影響があった」と回答した。仕事への良い影響としてトップに挙がったのは、両者ともに「仕事の幅が広がった」であった。
  • ビジネスパーソンとフリーランサーともに7割以上が「今後働いていくうえで『学び直し』が必要である」と回答したものの、現在「学び直し」に取り組んでいるのは両者ともにその内の半数に満たなかった。
  • 「学び直し」に取り組むためにもっとも必要だと思うことは、ビジネスパーソンが「自身のキャリアビジョンの明確化」、フリーランサーが「自身での資金の準備」であった。
  • 今後働いていくうえで必要な「学び直し」の内容について、ビジネスパーソンは「いまの仕事には関連しているが、まだ持っていないスキル・能力の獲得」、フリーランサーは「いまの仕事で使っているスキル・能力のアップデート」がもっとも重要であると考えていた。​


<調査結果についてのコメント>
今回の調査の結果について、アデコ株式会社取締役ピープルバリュー本部長の土屋恵子は、次のように話しています。「先を見通したり将来を予測したりすることが非常に難しい『VUCAの時代』と呼ばれる現代において、『学び直し』の必要性・重要性は飛躍的に高まっています。アデコグループでも、今年9月から、『学び直し』の推進・支援による人財躍動化を目的とした『リスキリングプロジェクト』を開始しました。

今回われわれがビジネスパーソンとフリーランサーを対象に行った『学び直し』に関する調査では、これまでに『学び直し』をしたことがあるのは4割程度であることがわかりました。注目したいのは、『学び直し』をしたことがあるビジネスパーソンとフリーランサーの9割以上が、『学び直し』によって仕事に良い影響があったと回答していることです。『学び直し』に取り組んだ人財のほとんどが、実際の仕事を通してその効果を実感していることから、これから『学び直し』を行う人財も、非常に高い確率でその効果を得ることができるであろうと言えます。

今後については、7割以上のビジネスパーソンとフリーランサーが『学び直し』が必要だと考えていたものの、実際に取り組んでいるのは、そのうちの半数未満でした。『学び直し』に取り組むために何が必要かを質問したところ、興味深い回答が得られました。ビジネスパーソンが必要なことのトップに挙げたのは、『自身のキャリアビジョンの明確化』でした。『学び直し』を意識するビジネスパーソンの多くが、仕事において将来の在りたい姿を描き、主体的かつ自律的にキャリアを構築していくことの重要性を感じているようです。一方、フリーランサーが必要なことのトップに挙げたのは、『自身での資金の準備』でした。すでにキャリアビジョンを持っている方が比較的多く、それを実現するためのより実務的な課題を抱えていることが伺えます。

今回の調査を通じて、『学び直し』は多くの働き手が確実にそのメリットを感じられる取り組みであることと、ビジネスパーソンがキャリアビジョンを明確にする必要性を感じていることがわかったことは、非常に有意義でした。アデコグループとしても、『リスキリングプロジェクト』をはじめとする様々な施策を通じて、日本の働く人々が『学び直し』に関心を持ち、実際に行動に起こすことができるよう、働きかけてまいります」

アデコ株式会社 取締役ピープルバリュー本部長 土屋恵子
ケース・ウェスタン・リザーブ大学経営大学院組織開発修士課程修了。2015年より現職。ジョンソン・エンド・ジョンソン、GEなど、主にグローバルカンパニーで20年以上にわたり、統括人事・人材育成部門の統括責任者として日本およびアジアの人材育成、組織開発の実務に携わる。一人ひとりの個性や強みが生きる、多様で自律的なチーム・組織創りをテーマに、リーダーシップ開発、企業の社会的使命の共有による全社横断の組織改革、バリューに基づく個人の意識や行動変革の支援、組織診断・制度浸透などを手がける。


<調査結果詳細>
(1)ビジネスパーソンとフリーランサーともに4割が「これまでに『学び直し』をしたことがある」と回答した。

日本全国のビジネスパーソン800人とフリーランサー500人に対し、「あなたは、これまでに『学び直し』をしたことがあるか(※時期や期間は問いません)」と質問したところ、ビジネスパーソンの40.8%、フリーランサーの45.0%が「はい」と回答しました。

(2)「学び直し」をしたことがあるビジネスパーソンとフリーランサーの約9割が「仕事に良い影響があった」と回答した。「学び直し」による仕事への良い影響としてトップに挙がったのは、両者ともに「仕事の幅が広がった」であった。
これまでに「学び直し」をしたことがあると回答した日本全国のビジネスパーソン326人とフリーランサー231人に対し、「『学び直し』をしたことによって、仕事に良い影響はあったか」を尋ねたところ、ビジネスパーソンの85.3%、フリーランサーの89.6%が、「あった」と回答しました。

続けて、「具体的にどのような良い影響があったか」を尋ねたところ、「仕事の幅が広がった」が双方でトップに挙がりました。(ビジネスパーソンの67.3%、フリーランサーの62.4%)。

(3)ビジネスパーソンとフリーランサーともに7割以上が「今後働いていくうえで『学び直し』が必要である」と回答したものの、現在「学び直し」に取り組んでいるのは両者ともにその内の半数に満たなかった。
日本全国のビジネスパーソン800人とフリーランサー500人に対し、「あなたは、今後働いていくうえで「学び直し」が必要だと思うか」と質問したところ、ビジネスパーソンの76.6%、フリーランサーの70.9%が「思う」と回答しました。

(4)「学び直し」に取り組むためにもっとも必要だと思うことは、ビジネスパーソンが「自身のキャリアビジョンの明確化」、フリーランサーが「自身での資金の準備」であった。
「今後働いていくうえで『学び直し』が必要だと思うが、現在取り組んではいない」と回答したビジネスパーソン359人とフリーランサー185人に対し、「『学び直し』に取り組むために、必要だと思うことは何か」と質問したところ、ビジネスパーソンがトップに挙げたのは「自身のキャリアビジョンの明確化」(63.2%)でした。これに対し、フリーランサーがトップに挙げたのは、「自身での資金の準備」(56.2%)でした。

『学び直し』を意識するビジネスパーソンの多くが、仕事において将来の在りたい姿を描くことの重要性を感じている一方、フリーランサーはすでにキャリアビジョンを持っている働き手が比較的多く、それを実現するためのより実務的な課題を抱えていることが伺えます。


(5)今後働いていくうえで必要な「学び直し」は、ビジネスパーソンは「いまの仕事には関連しているが、まだ持っていないスキル・能力の獲得」、フリーランサーは「いまの仕事で使っているスキル・能力のアップデート」がもっとも重要であると考えていた。
「今後働いていくうえで『学び直し』が必要だと思う」と回答したビジネスパーソン613人とフリーランサー357人に対し、「どんな『学び直し』が必要だと思うか」を尋ねたところ、ビジネスパーソンがトップに挙げたのは「いまの仕事には関連しているが、まだ持っていないスキル・能力の獲得」(59.5%)でした。これに対し、フリーランサーが必要な『学び直し』として挙げたことのトップは、「いまの仕事で使っているスキル・能力のアップデート」(61.3%)でした。

※本調査の回答結果は、すべて小数点第2位を四捨五入して算出したパーセント表示を行っているため、数値の合計が100%にならない場合があります。
 

【調査概要】
<回答者条件>
就労状況:就労中
職業:会社員・公務員・団体職員、自由業(フリーランサー)
雇用形態:正社員、派遣社員、契約社員・嘱託社員(※自由業は不問)
役職:一般社員、管理職(※自由業は不問)
就業期間:現在の仕事に就いている期間が3年以上

<回答者属性:会社員・公務員・団体職員>
性別・年代:各年代男女400人(合計800人)
居住地:全国

<回答者属性:自由業(フリーランサー)>
業種:IT系100人、IT系以外400人(合計500人)

<調査方法>
インターネット調査

<実施時期>
2021年9月7日~10日

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(アデコ株式会社/11月1日発表・同社プレスリリースより転載)

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