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掲載日:2020/10/16

コロナ禍で潜む約6割の“離職予備軍” 半年後に顕在化の可能性

働く人のライフスタイルを豊かにする”をミッション・ステートメントに社会課題の解決に取り組む株式会社OKAN(代表取締役CEO:沢木恵太 / 東京都豊島区)は、全国の20~50代の働く男女3,760名を対象に“withコロナで変化する「働くこと」に関する調査”を実施いたしました。緊急事態宣言発令から半年を経て、働く人々の価値観の変化が見られた「健康状態」「オフィスの必要性」「人材定着」「企業と従業員の関係性」のテーマについて、全4回にわたって紹介いたします。

第3回の配信テーマは「人材定着」です。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、人々の離職状況や離職の検討状況に対する考え方や「働くこと」に対してどのような価値観を抱いているのでしょうか。また企業はこのような状況下において、従業員が安心して働き続けられるためにどのような支援が必要なのでしょうか。調査結果を元にデータを紐解きながら解説いたします。

※リテンションマネジメント=企業と従業員がお互いを長期的に必要であると認識し合うために、それぞれの価値観をすり合わせ、企業がそれに合った報酬や福利厚生、ミッションを用意すること


【トピックス】

■コロナ禍における離職・離職検討状況について
・コロナ禍における離職 約3人に1人 が自社で「増えた」と実感
・「自社は安心して働き続けられる」 半数を下回る 昨年比 -13.2%と大幅に減少

■離職に至るまでの意識・行動の変化について
・離職・離職検討理由 約5割が 「人間関係」 次いで「健康面」「職場環境」
 離職・離職検討理由の全体の約2割が「出産・育児」
・約6割の“離職予備軍“潜在化 「誰にも相談しない」「半年以上前から検討」

■離職と「個人の価値観」 について
・失われることで離職を考える価値観 「良好な人間関係」が第1位に
・不十分な企業のリテンション施策 約3割の離職検討を助長

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社OKAN / 10月15日発表・同社プレスリリースより転載)

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