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ニュース
人事サービス その他人事サービス
掲載日:2019/12/12

パーソル総合研究所、「外国人部下を持つ日本人上司の意識・実態調査」結果を発表
外国人に対するマネジメントについて、日本人上司の30%が「ノウハウがなく、手探り」

総合人材サービス、パーソルグループのシンクタンク・コンサルティングファームである株式会社パーソル総合研究所(本社:東京都港区、代表取締役社長:渋谷和久)は、「外国人部下を持つ日本人上司の意識・実態調査」の結果を発表いたします。

本調査は、外国人雇用が拡大する中、外国人を部下に持つ日本人上司に関する現状や課題を明らかにし、より良いマネジメントに資することを目的に実施しました。パーソル総合研究所による外国人雇用に関する調査は、2019年9月12日発表の「外国人雇用に関する企業の意識・実態調査」結果に続き、2回目となります。


【調査結果の要旨】

■外国人部下に対するマネジメントの困難さ
 外国人部下に対するマネジメントについて、日本人上司の30.0%(約3人に1人)が「ノウハウがなく、手探り状態である」と回答。

■外国人部下に対する想定外のギャップ
 外国人部下を持った時に想定外のギャップがあったという割合は、各項目で30~40%台の水準となった。

■日本人上司の離職への影響
 外国人部下を持つ日本上司の17.2%が「できれば今すぐにでも辞めたい」と回答。


<お問い合わせ先>
株式会社パーソル総合研究所 広報室
TEL:03-6385-6888 FAX:03-6386-9161
Mail:pr@persol.co.jp


◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社パーソル総合研究所/12月10日発表・同社プレスリリースより転載)

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