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2019/03/28

総エントリー数1091社「第4回ホワイト企業アワード」受賞企業25社が決定:日本次世代企業普及機構

一般財団法人日本次世代企業普及機構(所在:大阪府大阪市、代表理事:五味田匡功、以下ホワイト財団)は、3月14日に次世代に残すべき企業を表彰する「第4回ホワイト企業アワード」の授賞式を開催致しました。応募総数1091社、2次審査通過企業60社、そのうち見事に受賞した企業は25社でした。


■今年最も注目するべきホワイト企業「ホワイト企業アワード2019」の授賞式を開催!
本アワードはホワイト財団が2016年から一年に一回実施しているイベントで、今回で第4回を迎えました。2018年10月15日から募集を開始し、2月より審査員による審査を重ね、応募総数1091社の中から”次世代に残すべき素晴らしい会社=ホワイト企業”の中で、今年最も注目するべき企業「ホワイト企業アワード2019」受賞企業25社が決定しました。

各部門の受賞企業は下記の通りです。
※企業名は不順同

【1.理念共有部門】
長期ビジョンを従業員と共有し一体感ある組織づくりを行っている

・株式会社エフアンドエム
・トークノート株式会社
・株式会社バーテック


【2.生産性向上部門】
生産性向上のための画期的な取り組みを行っている

・株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン
・ロングライフホールディング株式会社
・株式会社トモエシステム


【3.ダイバーシティ&インクルージョン部門】
全ての従業員がそれぞれの特色/個性/経験を活かし”活躍できる会社”を目指して、多様な人材の活躍支援を行っている

・あいおいニッセイ同和損害保険株式会社
・株式会社ゲオホールディングス
・株式会社浜学園


【4.ワーク・ライフバランス部門】
従業員のワーク・ライフバランスの実現に向け、創意工夫した取り組みを行っている

・株式会社NTTスマイルエナジー
・アイアール株式会社
・ヤマダイ食品株式会社


【5.柔軟な働き方部門】
全ての従業員が”働きやすい会社”を目指して、就業場所や時間、ライフステージにとらわれない多様な勤務形態を導入している

・株式会社アワーズ
・TIS株式会社
・Chatwork株式会社


【6.健康経営部門】
従業員のワーク・ライフバランスの実現に向け、創意工夫した取り組みを行っている

・株式会社スヴェンソン
・株式会社サカタ製作所


【7.人材育成部門】
従業員の育成/能力開発のための画期的な取り組みを行っている

・株式会社エーピーコミュニケーションズ
・御堂筋税理士法人
・株式会社フォーラス&カンパニー


【8.働きがい部門】
従業員の働きがい向上のための取り組みを行っている

・ライフネット生命保険株式会社
・万協製薬株式会社
・株式会社ピアズ


【9.チームホワイト企業賞】
ホワイト企業認定の基準には満たしていないものの、ホワイト化に向けて高い意識をもって挑戦し、ホワイト企業と同様の取り組みを行っている

・株式会社ZENKIGEN
・株式会社D&I


【10.ホワイト企業アワード《最優秀賞》】
2019年度において日本で最も素晴らしいホワイト化の取り組みを行っている

☆株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン
☆株式会社サカタ製作所


ご参加いただきました皆様、パートナー企業の皆様のご支援とご愛顧により、盛大で有意義な式典を開催する事が出来ました。
今後も弊財団は、「ホワイト企業認定」のより一層の向上発展に励んでいきます。

■「ホワイト企業認定」とは?
ホワイト企業認定とは、「家族にも入社を薦めたいような素晴らしい会社」「次世代に残る素晴らしい会社」の促進になるべく、
模範となる組織体を日本中、世界中に認知していただくことを目的としたシンボルです。
このホワイト企業認定を通じて、働く全ての人々がそれぞれの特色や個性・経験を活かしいきいきと働く社会、
そして「働く」を「愉しみ」、「生きる」を「楽しむ」人々であふれる社会にすることを目指しています。

■「ホワイト企業認定」の取得について
ホワイト企業かどうかの審査において、6つの指標
(ビジネスモデル/生産性、ダイバーシティ&インクルージョン、ワーク・ライフバランス/健康経営、柔軟な働き方、人材育成/働きがい、法令遵守)
を総合的に判断、評価します。
是非まずは無料でホワイト企業審査を受けてみてください。
【ホワイト企業WEB審査:[URL]】


≪本件に関するお問い合わせ≫
一般財団法人 日本次世代企業普及機構 広報
担当:鶴飼(つるがい)
電話番号:0120-514-461 携帯番号 :080-3414-7416
メール: a.tsurugai@jws-japan.or.jp

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(一般財団法人 日本次世代企業普及機構 https://jws-japan.or.jp/ /3月20日発表・同社プレスリリースより転載)


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