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社会教育・オピニオン2019/03/04

働き方に関する制度は大企業ほど充実度が高いが、制度活用への理解度は低くなる傾向~『会社員の働き方とストレス・生産性の関係調査』:Wrike

プロジェクト管理ソフトウェアおよびオンライン コラボレーション ソリューションを世界140カ国提供するWrike株式会社(本社:カリフォルニア州シリコンバレー、創立者&CEO:Andrew Filev)は、日本国内の会社員の働き方とストレス・生産性との関係を調査しました。また同様の調査をUS/UKにて調査し、比較しました。以下に結果をご報告いたします。調査結果の他の項目については、2019年3月にもご報告させていただく予定です。


<調査結果>
(日本国内のみ調査)
■従業員規模が大きい会社ほどストレス度が高く、制度活用の理解度が低くなる結果に。

仕事上のストレスについて従業員数別でみたところ、従業員人数の規模が大きくなるほど「ストレスを感じる」方が多くなっている傾向がありました。また働き方に関する制度は、大企業ほど充実度が高くなりますが、制度活用への理解度は低く、うまく活用できていない実態が伺えました。


(日本国内のみ調査)
■従業員の健康維持・増進について、関心のあるテーマ1位は、「ストレス対策に関する取組み」が最も高く48.9%。

従業員の健康維持・増進について、関心のあるテーマで当てはまるものを全て選んでもらったところ、「ストレス対策に関する取組み」が最も高く48.9%、続いて「メンタルヘルスに関する取組み」43.7%、「長時間労働者への対応に向けた取組み」38.9%という結果になりました。
1位の「ストレス対策に関する取組み」については男性20代、男性30代、男性50代、女性20代の半数以上が関心があるという結果になりました。

従業員規模別では、大企業ほど「長時間労働者への対応」のスコアが高く、配慮していることが分かりました。


(日本とUS/UK結果比較)
■メール対応などの時間について、日本は週平均2時間42分、US/UKは3時間36分。

職場でEメールやインスタントメッセージを読んだり返信したりするのに1日何時間くらい使っているか尋ねたところ、日本ではEメール・インスタントメッセージのどちらも1時間以下という回答が7割以上だったのに対して、US/UKではメールに対して1日「2~4時間使っている」という回答が約半数となりました。平均値では、日本は2時間42分、US/UK3時間36分となり、よりUS/UKの方が時間を使っている結果となりました。
1週間で何時間くらい会議をしているか(社内・社外問わず)尋ねたところ、日本では9割近い方が「1~5時間」と回答しました。US/UKでは4分の3にあたる75.8%が「1~5時間」と回答し、US/UKの方が会議時間がやや長い結果となりました。


(日本とUS/UK結果比較)
■職場でのストレスが原因での行動は、日本では「寝られなくなった」が1位。一方US/UKは「新しい仕事を探した」が60.3%。ストレスに対応する考え方の違いが出る結果に。

「職場でストレスを感じるか」尋ねたところ、日本では6割以上の人がストレスを感じているのに対し、US/UKでは3割程度と日本と大きく差が見られました。

職場でのストレスが原因での行動について、日本では「寝られなくなった」「職場で感情的になった」が25.0%を超える結果となりましたが、一方US/UKの調査では「新しい仕事を探した」のスコアが60.3%と最も高く、ストレスに対応する考え方の違いが出る結果となりました。


(日本とUS/UK結果比較)
■ストレスに対する考え方の違いが浮き彫りに。日本では「多少のストレスには対処できるが、仕事のクオリティが損なわれる」が33.8%で1位、US/UKは「少しストレスがあったほうが集中できて仕事がこなせる」で34.3%。

ストレスと生産性の関係について、最もよく説明しているものはどれか、当てはまるものを選んでもらったところ、日本では「多少のストレスには対処できるが、仕事のクオリティが損なわれる」が33.8%で1位であったのに対し、US/UKは「少しストレスがあったほうが集中できて仕事がこなせる」が34.3%で1位となり、両者のストレスに対する考え方の違いも見える結果となりました。

ストレスと生産性の関係の記述について「そう思う」と回答した割合で、US/UKでは「管理者は私の仕事量を正しく理解している」が51.1%であったのに対し、日本では30.7%と差が出る結果となりました。また、「会社の成長に個人として責任を感じる」についてもUS/UKは半数以上が「そう思う」のに対し、日本では33.9%という結果になりました。


【日本国内調査】
調査対象:全国18~64歳の男女1,034名(男性442名、女性592名)(人口構成比と本調査対象者の出現率に合わせて割付)※自営業を除く会社員が対象
調査方法:インターネットリサーチ
調査日:2018年11月29日(木)~11月30日(金)

【US/UK調査】
調査対象:イギリスまたはアメリカ合衆国在住の18~60歳の男女1,102名(男性500名、女性528名、回答なし74名)
調査方法:インターネットリサーチ
調査日:2018年6月25日(月)

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(Wrike株式会社 https://www.wrike.com/ja/ /2月28日発表・同社プレスリリースより転載)


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