大学生、大学院生の働きたい組織は「仕事と私生活のバランスを自分でコントロールできる」組織。100人未満規模の企業志望者は主役感のある仕事のできる組織を支持～『働きたい組織の特徴（2019年卒）』：リクルートキャリア
株式会社リクルートキャリア（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小林 大三）のよりよい就職・採用の在り方を追究するための研究機関・就職みらい研究所（所長：松浦 太郎）は、大学生および大学院生の就職活動において、働きたい組織の特徴を明らかにするため、就職活動を行っている2019年3月卒業予定の大学4年生・大学院2年生を対象に、調査を実施いたしました。このたび調査結果がまとまりましたので、一部を抜粋してご報告申し上げます。
【大学生、大学院生の働きたい組織の特徴（2019年卒）】
『働きたい組織の特徴』の項目において、A／Bの対立意見について、「A」「どちらかといえばA」「B」「どちらかといえばB」の4つの選択肢の中から自身の考えとして当てはまるものを、ひとつ回答する形式で聞いた。その中から特徴的な20項目を抜粋し、回答の分布を集計、紹介する。
●大学生・大学院生共に仕事と私生活のバランスを最も重視
大学生が働きたい組織として、支持している項目は、「18）A：仕事と私生活のバランスを自分でコントロールできる」「2）A：安定し、確実な事業成長を目指している」「20）A：コミュニケーションが密で、一体感を求められる」「8）A：入社直後の給与は低いが、長く働き続けることで後々高い給与をもらえるようになる」「13）A：周囲に優秀な人材が多く、刺激を受けられる」の順であった。
大学院生が働きたい組織として、支持している項目は、「18）A：仕事と私生活のバランスを自分でコントロールできる」「1）A：歴史や伝統がある企業である」「8）A：入社直後の給与は低いが、長く働き続けることで後々高い給与をもらえるようになる」「20）A：コミュニケーションが密で、一体感を求められる」「13）A：周囲に優秀な人材が多く、刺激を受けられる」の順であった。
【大学生】志望業種別
●金融業志望者はステータス感のある組織を支持
大学生の支持している項目を志望業種別にみると、大学生全体との差が最も大きかったのは、金融業志望者（A志向）の「15）A：個人の裁量権は小さいが、ステータス感のある企業（組織）で働ける／B：あまり知られていない企業（組織）だが、主役感のある仕事ができる」で、差は20.2ポイントであった。
【大学生】志望規模別
●100人未満規模の企業志望者は主役感のある仕事のできる組織を支持
大学生の支持している項目を志望規模別にみると、規模の大きさに伴い選択率が増減しているものの中で、100人未満規模志望者と5000人以上規模志望者の差は「15）A：個人の裁量権は小さいが、ステータス感のある企業（組織）で働ける／B：あまり知られていない企業（組織）だが、主役感のある仕事ができる」「1）A：歴史や伝統がある企業である／B：若く新しい企業である」の順で大きかった。
【大学生】地方出身者の志望地域志向別（地元志向・Uターン志向・大都市圏志向）
●Uターン志向者はこれまでの自身の経験を活かして成長できる組織を支持
地方出身大学生の支持している項目を志望地域別にみると、大学生全体との差は、②Uターン志向者（A志向）の「17）A：特定の地域で働く／B：全国や世界など、幅広い地域で働く」、①地元志向者（A志向）の「17）A：特定の地域で働く／B：全国や世界など、幅広い地域で働く」、②Uターン志向者（A志向）の「10）A：これまでの経験（学業など）を活かして成長できる／B：これまでの経験（学業など）とは無関係に、ゼロから学べる」の順で大きかった。
＜調査概要＞
調査目的：就職活動中の大学生および大学院生の「働きたい組織（企業、団体、官庁など）の特徴」を把握する
調査対象：リクナビ2019(※)会員より、2019年3月卒業予定の大学生および大学院生
(※)リクナビ2019：株式会社リクルートキャリアが運営している、就職活動を支援するサイト
調査期間：2018年5月18 日～ 6月14日
調査方法：インターネット調査
調査内容：「働きたい組織」の特徴
回収数：大学生 4,943人、大学院生 1,431人、計 6,374人
集計対象：
大学生 4,943人（男性・文系：1,694人、男性・理系：1,123人、女性・文系：1,585人、女性・理系：541人）
大学院生 1,431人（男性・理系：1,017人、女性・理系：291人、文系：123人）
●文系：法学、商学、経営学・経済学、人文学、社会学、その他文系
●理系：機械、電気・電子、情報、建築・土木学、応用化学、生物・農水産学、医学・歯学、薬学、その他理系
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（株式会社リクルートキャリア https://www.recruitcareer.co.jp/ ／8月15日発表・同社プレスリリースより転載）