福利厚生について「大変満足」と答えた従業員の44％が継続的に就業したいと「強く感じる」と回答～『福利厚生と従業員満足度に関する調査』（「ショコラ」調べ）：パーソルテクノロジースタッフ
総合人材サービス、パーソルグループのパーソルテクノロジースタッフ株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：瀬野尾 裕、以下パーソルテクノロジースタッフ）の法人向け福利厚生型家事シェアサービス「ショコラ（share of co life）」は、「働く」「福利厚生」「家事代行」に関する意識調査の結果を発表します。
「働く」「福利厚生」「家事代行」に関する意識調査は、政府の掲げる「働き方改革」の下、個人の働き方が多様化する現代において、福利厚生や家事代行に対する個人の認知・利用実態を明らかにするため2016年11月より開始。第三回目は「福利厚生と従業員満足度」について調査しました。
■福利厚生の利用率と従業員満足度は相関関係がある
会社・組織の福利厚生について認知・利用状況を聞いたところ、「知っていて、活用している」と答えた人は42％に留まり、活用に至っていない従業員が多いのが現状です。
グラフ(1)：一方、会社・組織の福利厚生を「知っていて、活用している」従業員は、「知ってはいるが、利用していない」従業員と比較し、「会社・組織が好き」「働き甲斐を感じる」など、会社や仕事への満足度が高いことが明らかとなりました。
グラフ(2)：福利厚生の利用率を上げることが、従業員満足度を高める一因になると推察されます。
■福利厚生への満足度が高いと、離職防止につながる
福利厚生に対する満足度別に、現在勤めている会社・組織で継続的に就業したいと感じるかを聞いたところ、福利厚生について「大変満足」と答えた従業員の44%が継続的に就業したいと「強く感じる」と答えています。一方、福利厚生について「大変不満」と答えた従業員は同じ質問に対し、継続的に就業したいと「強く感じる」と答えた割合が6%に留まりました。これにより、福利厚生に対する満足度合と現在勤めている会社・組織での継続的な就業希望度合は相関関係にあることが明らかとなりました。人材獲得競争の激しい昨今において、福利厚生への満足度を高めることが、従業員の離職防止に効果的です。
<調査概要>
◆調査期間：2016年11月17日～11月24日
◆調査対象者：東京・神奈川・千葉・埼玉在住で就業中の20歳～59歳の男女505名
※本調査に関する詳細のレポートもございます。レポートをご希望される方は、こちらよりお問い合わせください。
■ショコラの概要
ショコラは、従業員の日常生活を支援する福利厚生型の家事シェアサービスです。導入頂いた法人の従業員の方は、福利厚生として安心、安価、手軽に家事シェアサービスをご利用頂けます。さらに家事シェアサービス以外にも約20万件以上の福利厚生サービスメニューを用意しています。旅行、レストラン、レジャー、スポーツ、ショッピング、育児・介護など、ショコラの導入によって日常生活の支援から総合的な福利厚生までワンストップで充実させることができます。
＜問い合わせ先＞
テンプホールディングス株式会社 グループ経営戦略本部 広報室
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◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（パーソルテクノロジースタッフ株式会社 https://persol-tech-s.co.jp/corporate/ ／6月21日発表・同社プレスリリースより転載）