業界シェア第1位の採用支援システム『i-web 新卒採用モデル』、オファー型新卒採用サービスのパイオニア『OfferBox』とのリアルタイム連動をスタート：ヒューマネージ
人的資本経営（Human Capital Management）の哲学に基づく人材サービス事業を展開する株式会社ヒューマネージ（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:齋藤亮三、以下ヒューマネージ）と、新卒に特化したダイレクトリクルーティングサービス『OfferBox（オファーボックス）』を運営する株式会社i-plug（本社:大阪市淀川区、代表取締役社長:中野智哉、以下i-plug）は、採用支援業務において業務提携を行い、業界シェア第1位（*1）の採用支援システム『i-web 新卒採用モデル』と『OfferBox』のリアルタイム連動をスタートすると発表した。
『OfferBox』は2,500社以上の企業に導入されており、新卒採用向けダイレクトリクルーティングサービスの草分け的存在である『OfferBox』が採用支援システムと連動するのは、今回が初となる。
（*1）「就職希望企業ランキング」（2017年4月、ディスコ調べ）上位100社での採用支援システムのシェア（ヒューマネージ調査）
採用支援システム『i-web』とは：
1998年のリリース以降、大手・有名企業を中心に業界シェア第1位の導入実績を誇る採用支援システム（ATS:Applicant Tracking System）。選考管理業務における各種データの一元管理をはじめ、応募者とのOne to One コミュニケーションを実現するマイページ機能、採用業務の状況を多角的に分析・検証するための統計機能などを備える。
新卒ダイレクトリクルーティングサービス『OfferBox』とは：
“企業が学生にオファーする”新卒採用サービス。58,000人以上の学生が登録、2,500社以上（2018年卒・2017年5月31日現在）の企業に導入され、あらゆる業界の企業に活用されている。
大手就職情報サイト（リクナビ、キャリタス就活）に加え、『OfferBox』との連動で選考データの一元管理～スピーディー＆スムーズな対応が可能に
昨今の売り手市場を背景に、企業が自ら積極的に求める人材を探し出してアプローチする“ダイレクトリクルーティング”を採用活動に取り入れる企業が増えているが、ダイレクトリクルーティング経由の応募者については、企業が個別の対応をすることも多く、他の応募者とは別にエクセルで管理するなど、採用業務が煩雑になる要因となっていた。
今回実現するリアルタイム連動により、企業は『OfferBox』を通じて見つけた“求める人材”のデータを、手間なく、応募者管理システム上で一元管理でき、よりスピーディーな働きかけが可能となる。一方、学生は、企業からのオファー（面接希望等）を承諾すると、タイムラグなく、企業のマイページから面接予約ができるようになる。
今回の連動は、ダイレクトリクルーティングにおけるアプローチから理解促進をスピーディー＆スムーズに実現するものであり、ダイレクトリクルーティングの効果をより高めるものと言える。
また、従来、複数の就職情報サイトを利用している企業は、応募学生の情報を一元管理するためにデータベースの一元化を手動等で行っており、その作業に工数や費用を要していた。『i-web 新卒採用モデル』は、2015年3月から、リクナビ、キャリタス就活という大手就職情報サイトとのリアルタイム連動を通じ、リアルタイムでデータベースの一元化を実現してきた（大手就職情報サイト（2媒体）と連動している採用支援システムは、業界唯一）が、このたび、新たに『OfferBox』と連動することで、拡がりつつあるダイレクトリクルーティングの分野でのデータベースの一元化についても新たにカバーできることとなる。
『i-web 新卒採用モデル』と『OfferBox』の連動は、18シーズン（2018年4月入社予定の大学生、大学院生対象）の新卒採用において既に一部企業で試験的な運用実績を有しており、ヒューマネージは、2017年6月15日より、19シーズンに先駆けて、同サービスの提供を本格的に開始する。
＜本件に関するお問い合わせ＞
株式会社ヒューマネージ 経営企画本部 広報グループ 担当：山口（やまぐち）
e-mail：info@humanage.co.jptel：03-5212-7170fax：03-5212-7180
株式会社アイプラグ マーケティング部 広報チーム 担当：松田（まつだ）
e-mail：press@i-plug.co.jptel：06-6306-6125fax：06-6306-6126
◆本リリースの詳細は、こちら（PDF）をご覧ください。
（株式会社ヒューマネージ http://www.humanage.co.jp/ ／ 6月5日発表・同社プレスリリースより転載)