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HRペディア 掲載日:2018/01/12

【ヨミ】キョウソウ 共創

「共創」とは、多様な立場の人たちと対話しながら、新しい価値を「共」に「創」り上げていくこと。企業の場合は、消費者や協力関係にある企業、社外人材といったステークホルダーを巻き込みながら、プロジェクトを進めていきます。商品を開発・改善したり、広めたりするためのマーケティング手法として、またはイノベーション創出のきっかけとして、近年のビジネス戦略において重要な概念と捉えられています。

共創のケーススタディ

多様化した消費者のニーズ獲得に苦戦する企業
知見や成果の「シェア」で生まれる新しい価値

ここ数年、商品開発に関わる人たちや組織改革に関わる人たちから「共創」という言葉をよく聞くようになりました。想定外の事象が次々と発生するVUCAの時代、消費社会の場では「変化への対応力」が求められており、共創の概念が広まっているのです。

共創は「コ・クリエーション(Co-Creation)」の訳語として、マーケティング手法の一つと捉えられることが一般的でしたが、最近では「オープンイノベーション」の要素を含んだ考え方として広義で使われるようになってきました。エンジニアが集結しソフトウェア開発を競う「ハッカソン」や、新たなビジネスモデルや社会課題への糸口となるアイデアをシェアし合う「アイデアソン」もその一つです。

なぜ今、共創が必要とされているのでしょうか。それは、あらゆるマーケットが成熟し、新しいサービスが生まれにくくなっていることに起因しています。市場での競争が増すことで、製品やサービスの消費サイクルが加速し、企業は製品やサービスの差別化に苦戦。消費者の好みや生活行動も細分化され、一企業の努力だけでは消費者の気持ちをつかむことが困難になってきているのです。

知見や成果を共有する「オープンな環境」が共創には欠かせません。SNSの普及も手伝って、従来のように企業が消費者へ価値を提供するという一方向のベクトルだけではなく、消費者から企業へ、また消費者同士が直接つながり、情報をシェアし合うことが容易になりました。

企業が消費者に一方的に製品を提供し、製品が売れたら完結する時代は終わりました。企業と消費者が継続的につながり、モノがサービス化するこれからの時代、ビジネスにおいて「共創」は重要な手法の一つとなるでしょう。

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