人事白書調査レポート2023 組織開発
組織開発の担当者がスキルを取得する方法は
「自社内での研修」「上司や同僚によるOJT」が上位に
組織開発スキル取得の機会を提供していない企業が約2割
「組織開発に関する取り組みを行っている」と回答した方に、組織開発実行の中心となっている担当者に対して、どのような方法で組織開発スキル取得の機会を提供しているのかを聞きました。
最も多いのは、「自社内で組織開発に関わる内容も含んだ広範な研修を実施している」(38.0%)で、以下、「上司や同僚によるOJT教育を行っている」(29.4%)、「社外で開催される組織開発に関わる内容も含んだ広範な研修へ派遣している」(23.3%)、「自社内で組織開発実践の専門的研修を実施している」(18.4%)、「社外で開催される組織開発実践の専門的研修へ派遣している」(17.2%)と続きます。「特にない」との回答も20.2%ありました。
「その他」では、「組織開発スペシャリストの採用」「人事内で知見を高め、成功事例の共有などを行っている」「セミナー参加や書籍によるインプット」といった回答がありました。
【全体】「組織開発に関する取り組みを行っている」と回答した方にお聞きします。組織開発実行の中心となっている担当者に対して、どのような方法で組織開発スキル取得の機会を提供していますか(全て)。
| 実施時期 | 2023年3月6日～3月31日 |
|---|---|
| 調査対象 | 『日本の人事部』正会員 |
| 調査方法 | Webサイト『日本の人事部』にて回答受付 |
| 回答数 | 6,504社、6,797人（のべ） |
| 質問数 | 168問 |
| 質問項目 | 1.戦略人事／2.採用／3.育成／4.制度・評価・賃金／5.ダイバーシティ＆インクルージョン／6.働きやすさ・働きがい／7.組織開発／8.注目の人事課題（人的資本の情報開示、ウェルビーイング、Employee Experience、兼業・副業） |
出典：『日本の人事部 人事白書2023』
全国の人事の実態・課題を明らかにし、解決の糸口を探る『日本の人事部 人事白書』から、調査レポートを公開。貴社の課題解決にご活用ください。
