無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

ニュース
人事サービス 人事労務・管理
掲載日:2015/05/28

産労総合研究所、『2014年度 大卒・大学院卒新入社員教育の実態調査』
~新入社員教育は「短期育成・早期に現場へ」の傾向
育成期間は「入社後1年以内」が約7割~

人事労務分野の情報機関である産労総合研究所(代表・平盛之)は、このたび「2014年度 大学・大学院卒新入社員教育の実態調査」を実施しました。
前回調査は2010年度で、4~5年おきに調査を実施しています。

 

■調査結果のポイント
(1)大学・大学院卒新入社員を採用した企業は全体の9割

2014年4月入社の大学・大学院卒新入社員の採用を行った企業は91.9%。
外国籍社員を採用した企業は全体の18.1%。
新入社員教育の実施状況は、「導入教育」が93.6%で最も高く、次いで「OJT」の89.3%など。

(2)新入社員教育は短期育成志向
新入社員教育に対する考え方としては、短期育成志向が7割、長期育成志向が2割など。

(3)新入社員の育成期間は入社後1年以内が7割
新入社員の育成期間は、「入社後1年未満」が36.0%で最多。2番目は「入社後1年間」の29.8%で、あわせて約7割が1年以内に設定している。

(4)教育費用平均額は入社前教育40,527円、導入教育185,772円
新入社員1人当たりの教育費用の平均額は、入社前教育は40,527円。導入教育は185,772円。
教育費用の対前年度増減状況は、入社前教育・導入教育ともに「ほぼ同額」が高い。

(5)新入社員指導員制度を導入している企業は約6割
新入社員指導員制度を「導入している」企業は59.3%で、標準的な指導員の年齢は「25~29歳」が62.8%で最も多い。

(6)新入社員指導員の業務は多岐にわたる
指導員が行う業務としては、「日常的な業務指導・相談」95.3%、「課題設定・支援とその評価・指導」61.5%、「日報・業務レポート等の作成支援と指導」60.1%など。

 

<調査要領>
【調査対象】全国1・2部上場企業および当社会員企業から任意に抽出した3,000社
【調査時期】2015年1月末~3月上旬
【調査方法】郵送によるアンケート方式
【集計方法】集計締切までに回答のあった248社(8.3%)。

※ 詳細データは 「企業と人材」2015年5月号にて掲載しています。

 

<本リリースに関する取材などのお問い合わせ>
株式会社産労総合研究所「企業と人材」編集部 担当:石田、片上、小池
TEL 03(3237)1615  MAIL edt-e@sanro.co.jp

 

◆本調査の図表・詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社産労総合研究所 http://www.e-sanro.net/ /5月21日発表・同社プレスリリースより転載)

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。