FeelWorks・SMBCコンサルティング
「2020年の『女性活躍推進』研究会」発足
日本型ダイバーシティ・コミュニケーションの専門家集団 株式会社ＦｅｅｌＷｏｒｋｓ（本社：東京都中央区 代表取締役：前川孝雄 以下ＦｅｅｌＷｏｒｋｓ）と、SMBCコンサルティング株式会社（本社：東京都中央区 以下SMBCＣコンサルティング）は、2014年10月より、『2020年の「女性活躍推進」研究会』を発足いたします。本研究会の取り組みを通じて、専門家の知見と他社事例の共有から、自社の女性活躍を推進する個別戦略を創りだすヒントを掴んでもらうことを目指します。
【本研究会の背景】
本格的な少子高齢化の到来、ビジネスのグローバル化、そして、より複雑化している雇用形態。
企業にとって、多様な人々をどう活用していくのかが企業の明暗をわけるまでになっています。その中でも現在、急務になりつつあるのが「女性活躍」です。政府の2020年女性管理職30％目標が掲げられるなど、この問題は国をあげての取り組みになっていますが、企業現場では未だ女性活躍推進は進んでいないばかりか、「何をすればいいのかわからない」などの現場の戸惑いの言葉すら聞かれている状態。ＦｅｅｌＷｏｒｋｓが、2013年10月に、SMBCコンサルティング主催で「女性活躍推進」セミナーを開催した際にも、各社が悩みながら、試行錯誤している現状が浮かびあがりました。
【研究会名】
2020年の「女性活躍推進」研究会
【概要】
各回にテーマを設け、各社の意見交換を交えながら全５回の講義＋グループ討議の勉強会形式で開催します。
各社にとって奥深いテーマであるため、本研究会は非公開型・定員15社の少人数制で開催し、議論を深めていきます。
【日程】 各回とも14：00～17：00
●第1回 10月 7日（火）「男性上司の意識改革と現場実践の壁」
●第２回 11月 5日（水）「女性管理職を現実的に増やすには」
●第３回 12月 3日（水）「現場実践のための研修の組み立て方」
●第４回 1月15日（木）※受講者からの要望を取り入れたテーマを設定
●第５回 2月12日（木）※受講者からの要望を取り入れたテーマを設定
※第４回・５回は３回までの受講者の方からのご要望を募りテーマを設定いたします。
【受講対象者】
人事部門、企画部門、女性活躍推進・ダイバーシティ推進本部の担当者
【コーディネーター】
前川孝雄
（株）ＦｅｅｌＷｏｒｋｓ代表取締役 青山学院大学兼任講師
大阪府立大学経済学部
早稲田大学ビジネススクール・マーケティング専攻修了
日本型ダイバーシティ・コミュニケーションの専門家集団である（株）ＦｅｅｌＷｏｒｋｓ創業者。リクルートで「リクナビ」「就職ジャーナル」「ケイコとマナブ」など史上最多の就・転職・キャリア応援メディア編集長を歴任。多様な働く人々の価値観に精通した知見をもとに起業。現場視点のダイバーシティ・マネジメント推進、リーダーシップ開発、キャリア論、コミュニケーション設計に定評がある。年間約100本の講演、書籍・コラム執筆、ＴＶコメンテーターなどで、多様な部下を育て活かす「上司力」提唱の第一人者として熱く発信中。独自開発した多様な部下を育て活かす「上司力研修」シリーズは延べ１００社以上で導入されている。
主な著書に、『女性社員のトリセツ』『上司力トレーニング』『上司より先に帰ったらダメですか？』『年上の部下とうまくつきあう９つのルール』（全てダイヤモンド社）、『サバイバル・コミュニケーション術』（すばる舎）、『頭痛のタネは新入社員』（新潮社）、『上司力100本ノック』（幻冬舎）、『冷めた組織に火をつける「組織再起動」プログラム』（ビジネス社）、『勉強会に１万円払うなら、上司と3回飲みなさい』（光文社新書）、『部下を育て、組織を活かす はじめての上司道』（アニモ出版）、『就職氷河期世代とバブル上司 スマホ新人を持ったら読む本』（電子書籍）、
『あたりまえだけどなかなかわからない 働く人のルール』（明日香出版）、『女性の部下の活かし方』（メディアファクトリー）、『結果を出す人の「報・連・相」』（日本能率マネジメントセンター）、『30代はアニキ力』（平凡社）。
読売新聞で「前川孝雄のはたらく心得」連載中。
【プレスリリースに関するお問い合わせ先】
株式会社ＦｅｅｌＷｏｒｋｓ 広報担当 TEL：03-6206-2771 E-mail：pr@feelworks.jp
【研究会の内容に関するお問い合わせ先】
株式会社ＦｅｅｌＷｏｒｋｓ シニアプロデューサー 猪俣 TEL：03-6206-2771
E-mail：info@feelworks.jp
【株式会社ＦｅｅｌＷｏｒｋｓ】
URL： http://www.feelworks.jp/
（株式会社FeelWorks http://www.feelworks.jp/ ／9月4日発表・同社プレスリリースより転載）